2007 年 6 巻 p. 57-75
九州電力㈱社有林では育林・伐採から製材, 住宅建築までを一貫して行うことにより林業採算性向上を図っている. 本研究では需要者の意向に合致する木材の生産を目的とした場合の最適林分経営計画を提案する基礎的研究として九州電力㈱社有林を例に木質建材生産を目的とした場合の最適林分経営計画を導出した. 方法は主に動的計画法による最適林分経営モデルDP-KYSSを改良し, より詳細な条件の下で最適化した. 結果, 現状と比較してSEV基準で1.2倍程度の収益増加が期待できると算出されたが, 非現実性やアルゴリズム的な問題点が見受けられた.