2018 年 41 巻 3 号 p. 118-124
目的:近年,訪問看護ステーション数の急増と同時に休廃止が相次ぎ,質への影響が懸念されている.急増する訪問看護ステーションに対する指導監督担当者の現状認識および訪問看護ステーションの質的評価の視点を明らかにする.
方法:自治体の指導監督担当者計6名に半構造化面接でデータを収集し,質的記述的に分析した.
結果:指導担当者は,営利法人について【営利か非営利かによる事業所の質に違いを感じない】と認識していた.訪問看護ステーションの質的評価の視点として【24時間365日安定的に訪問看護が提供できる体制】がある,【情報開示や証拠に耐えうる記録が整備されている】,管理者に【地域包括ケアシステム推進の役割認識がある】等が抽出された.
結論:訪問看護ステーションの質的評価の視点として11のカテゴリーが見出された.訪問看護のさらなる需要拡大が見込まれており,本結果の視点を踏まえた取り組みが必要である.