本稿は，医療供給主体間の関係から長崎県における医療情報システムの普及過程を明らかにした．大村市で構築されたシステムは，参加施設数の増加ペースをあげながら県全域に普及した．県内スケールでみると，普及促進機関による協調行動が，異なる利害をもつ主体による共通のシステムの運用を可能にした．また，普及促進機関による職能団体との協調およびコスト負担の軽減を通じて，市町の領域を超えてシステムが普及した．市町内スケールでみると，長崎市や大村市では，地域医師会や地域薬剤師会における信頼関係が，診療所や薬局のシステムの普及に重要な役割を果たしていた．システムの普及は単なる技術的な問題ではなく，地域間で異なる職能団体の特性に依存することが明らかになった．本稿の結果は，情報通信技術が社会インフラとして機能するため，その普及や効果に地域差が生じる要因をさまざまな空間スケールから解明することの必要性を示唆している．
