目的：市区町村の公衆衛生看護学実習における技術項目の体験が実習体制や実習終了時の到達割合と関係するかについて明らかにする．
方法：全国704市区町村の実習指導者1名に，郵送で質問紙調査を実施した．体験を8割以上と未満に分類し，体験割合を従属変数，実習指導体制を独立変数とする多変量ロジスティック回帰分析（強制投入法）により解析した．
結果：180機関を分析対象とした（有効回答率25.6%）．実習生数は平均6.4±9.4人，実習日数は平均12.4±6.5日であった．実習日数は「家庭訪問／1例以上の主体的な継続訪問」，「健康診査／主体的に実施」など9項目の体験割合と有意に関連した（Odds rate=1.301から1.104）．養成所の教員と連携がよく行えていることは，「健康診査／見学後主体的に実施」と有意に関連した（Odds rate=8.698）．
考察：体験割合を高めるには，実習日数の延伸，市区町村保健師と教員の連携の強化，実習中の教員の指導の充実が重要であると示唆が得られた．
