抄録
目的 65歳以上の地域在住高齢者に焦点を当て、社会とのかかわりが認知症発症に与える要因について明らかにすることを目的とする。方法 対象は、大都市近郊農村に居住する65歳以上の高齢者558名に対し、2002年に配票留置の記名自記式質問紙を用いた調査を実施した。質問紙の内容は、年齢、性別、介護の有無、慢性疾患の有無、ライフイベントの有無、家族構成、社会関連性指標である。2002年の社会とのかかわりと2008年までの認知症者との関連を検討した。結果 2002年の社会とのかかわりが6年後の認知症発症と関連していた。複合的な要因を加味してもなお、「新聞の購読」に有意な関連が認められた。結論 地域在住高齢者の社会とのかかわりの認知症予防効果を、6年間の追跡調査により明らかにした。今後さらに高齢者の日常生活における社会とのかかわりを促進し、認知症予防に向けた地域支援への一助とすることが期待される。
