目的:本研究は、限界集落で暮らす住民自身の高齢者を支援するパワーと、生活継続にとって不安な状況のひとつである高齢期ひとり暮らし時(「元気な時」、「他者の世話が必要になった時」)の永住希望との関連を明らかにすることを目的とする。対象と方法:限界集落A県B市C町で生活する20歳以上の住民すべてを対象に、配票留置法によるアンケート調査を行った。結果:強制投入法による二項ロジスティック回帰分析の結果、「地域住民の高齢者支援パワー尺度(SPES)」の下位尺度である「地域の高齢者福祉に対する影響力意識」の得点が高い場合、「元気な時」「他者の世話が必要になった時」ともに、有意に永住希望を持ちやすくなる可能性が示唆された。考察:「地域の高齢者福祉への影響力意識」が高い地域住民の場合、その地域住民は永住希望を持ちやすくなり、地域住民の高齢者を支援するパワーを高めるアプローチは、限界集落への永住を選択できる可能性を高めることが示唆されている。元気な状態であっても、他者の世話が必要な状態であっても、自分自身が地域の高齢者福祉をよりよいものにする力を持っているという意識を持つことができれば、地域での生活継続を希望できる可能性が高まる。

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目的 65歳以上の地域在住高齢者に焦点を当て、社会とのかかわりが認知症発症に与える要因について明らかにすることを目的とする。方法 対象は、大都市近郊農村に居住する65歳以上の高齢者558名に対し、2002年に配票留置の記名自記式質問紙を用いた調査を実施した。質問紙の内容は、年齢、性別、介護の有無、慢性疾患の有無、ライフイベントの有無、家族構成、社会関連性指標である。2002年の社会とのかかわりと2008年までの認知症者との関連を検討した。結果 2002年の社会とのかかわりが6年後の認知症発症と関連していた。複合的な要因を加味してもなお、「新聞の購読」に有意な関連が認められた。結論 地域在住高齢者の社会とのかかわりの認知症予防効果を、6年間の追跡調査により明らかにした。今後さらに高齢者の日常生活における社会とのかかわりを促進し、認知症予防に向けた地域支援への一助とすることが期待される。

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目的 : 思春期に視覚障害者となったA氏がエンパワメントしていく軌跡を明かにすることである.方法 : 半構造化面接を行い、ライフヒストリー法を用いてデータ収集及び分析を行った.解釈の前提として、Simonのパワーの概念を根底に、Rappaportのエンパワメント理論を用いた。結果 : A氏にとってエンパワメントしていく過程は、6つの時期で構成されていた。その過程には〈自分が障害者になったことに気づく〉、〈自分のなかの偏見〉のディスエンパワメントの状態から〈自分に自信をもつ〉、〈障害者である自分と向き合う〉、〈ありのままの自分を受け入れる〉がありエンパワメントした状態となり、その後、人として挑戦し続ける〈更なる飛躍〉という軌跡があった。結論 : A氏にとってのエンパワメントしていくことの中心的テーマは《新しいことへの挑戦》であった。

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