抄録
企業のサステナビリティを実現する一つの方策として既報[1]にて「P2M-OJT」を 提案した。既報では、「P2M-OJT」を”実課題をテーマとしたプロジェクト・プ ログラムを遂行しチームで問題解決を行うことで成長を図る人材 育成方法”と定義した。さらに、一般的OJTが効果的に機能しない要因として、①組織のトップがOJTの本質を理解しないまま現場任せになっている事、②企業のサステナビリティを考慮してOJTが計画的に取り組まれていない事、
③指導する側の育成に対する考え方・指導方法が属人的 である事を指摘している。[1]上述した問題の要因として、①従来の OJT の考え方が教わる側（現代の若い人）と異なること （ジェネレーションギャップの存在）や②経営トップの人材に対する要求は、従来求められていた効率を重視した作業者ではなく、自ら考え行動が出来る人材、即ち不確実な状況においても状況認知・状況対応が進んで実践できる人材へと、変化していることが挙げられる。このため本論では、OJTの中でどのように当事者意識を持たせ「P2M-OJT」を実践していくかを実際の事例を通して事業継続に貢献できるP2Mの 概念を理解・実践できる人材の育成方法として提案する。
