九州大学
2021 年 141 巻 8 号 p. 500-503
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1.はじめに
2018年度の業務関連建物や住宅等を含む民生部門は日本では最終エネルギー消費の約30%(1),世界では約36%(2)を占める。地球規模の気候変動が国際政治に大きな影響を及ぼす状況下で建築物の省エネルギー・脱炭素化は喫緊の課題である。これに対し,建築工学のサブカテゴリである建
電氣學會雜誌
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