抄録
目的：わが国の地域住民が，精神障害をもつ人々とよりよく共生するために，居住地域や自身にどのようなことが不足していると考えているかを質的に明らかにすることを目的とした。
方法：東京都内の20市区町村を対象地域として，各市区町村の選挙人名簿および住民基本台帳から100名ずつを単純無作為抽出し，20歳以上の地域住民2000名を対象として，2009年9～11月に郵送により自記式調査票の横断調査を行った。調査票には，2つの質的質問項目「住民の皆さんと精神障害をお持ちの方が，共に心地よく暮らすために，あなたの住んでいる地域には（／住民であるあなた自身には）何が不足していると思いますか」や，性別，年齢などの項目を含めた。1つ以上の質的質問項目に有効回答のあった274名（平均年齢48.6歳；男性44.2%）を分析対象者として，ベレルソンの手法に基づく内容分析を行った。
結果・考察：質的質問項目の回答には，精神疾患についての知識や理解，精神障害をもつ人々との交流，地域住民同士の交流に関する回答など多彩な内容が含まれた。精神障害についての知識を深めるための地域住民のニーズに合うような教育の機会や，精神障害をもつ人々との交流の機会の提供，広い意味での住民の交流・連帯への介入によってスティグマにどのような影響があるかを明らかにすることが，精神障害をもつ人々のソーシャル・インクルージョンを促進していく上で重要であることが示唆された。
