抄録
わが国では, 全人口の36%が眼鏡所有者である. 遠用眼鏡使用者に限つても, 約2200万人にものぼる. しかも, この中の76.9%は, 公的な免許を有しない, 法律的に十分な屈折検査が許されていない眼鏡店での検眼である.
眼鏡作製の現状では, 眼鏡枠の不適当なもの5割以上, レンズの度が強すぎるもの7割以上であつて, ことに著明な不適正レンズに限つても, 3割以上にも達している. このような, 不適正レンズや眼鏡枠が作られる原因としては, 屈折検査の不備が考えられ, 従来の自覚屈折検査の不適正があげられる. ことに, 他覚検査がほとんど行われないことは問題である.
眼鏡不適正による副作用は, 青少年時代に直ちに現われることは少なく, 10年, 20年後に現われることが多いので, 十分な眼科医療としての配慮が必要である.
