国土技術政策総合研究所
篠塚研究所
2017 年 17 巻 1 号 p. 1_30-1_42
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発災急性期の救命治療を目的としたDMATは, その活動が期待される時間帯は発災から３日程度までとされる．このため, 被災現場に可及的速やかに到着しなければならないが, 移動手段としての空路/陸路は同時被災している可能性が高い．また．指揮命令や情報収集等の要員や資機材の参集遅延もある．本論は, 空路/陸路の同時被災や要員参集の遅延等を考慮したDMATの実効性を評価するモデルを提案する．某県の医療ブロックを事例に, 提案手法の適用性の検討とともに, 耐震対策による死亡者数の減少を定量的に示す．
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