2009 年 9 巻 2 号 p. 2_73-2_87
本稿は減災情報を異なる主体で共有するための空間データとして「バックボーンデータ」を定義し,その整備の標準プロセスを提案するものである.減災情報は場所に関する記述が極めて多く,平時から空間データを準備する必要がある.しかし従来は体系だった検討なしに整備されることが多かった.本稿は自治体が整備主体となる場合を念頭に検討を行うものである.まず2章でバックボーンデータについて定義した.次いで3章でバックボーンデータの満たすべき要件について論じた.4章では整備の標準プロセスを検討し,活用上の留意点についてまとめた.