浸透による河川堤防の被災事例の多くが,高透水性の基礎地盤上に低透水性の被覆土層を有する複層構造の基礎地盤上の堤防で発生している。著者らの既往研究において,堤体法尻部に設ける基盤排水工が上記の浸透対策として効果が高いことを示した。実務への適用にあたり,本論文では模型実験と浸透流解析によって,基盤排水工を堤防縦断方向に離散配置で設けた際の堤体変状抑制効果を検証した。その結果,基盤排水工の間の無対策の区間においては,浸潤面が法先へ浸出することによって,大規模な法すべりのトリガーとなる法先での小規模すべりが発生することから,それを抑制するための連続配置のドレーン工の併用が有効であることを示した。