1970年代以降，日本では在留外国人が増加し，国籍別の構成にも大きな変化がみられるようになった。本稿では，特定の外国人集団のみに焦点を当てるのではなく，多様な在日外国人の動向を日本全体でとらえることに努めた。とりわけ，2008年のリーマンショックおよび2011年の東日本大震災を契機とする在日外国人を取り巻く状況の大きな変化を明らかにし，その要因について考察することを目的とした。第二次世界大戦後の在日外国人の動向とその背景について，第1期（1970年代以前），第2期（1980年代～2008年），そして第3期（2009年以降～現在）に分けて検討した。特にリーマンショックおよび東日本大震災の影響を受けた第3期は，在日外国人の状況が，これまでと大きく異なる新しい段階に入ったことを指摘した。すなわち日系ブラジル人の減少，および「ポスト中国」として，ベトナム人，ネパール人などの留学生・技能実習生の急激な増加がみられた。外国人ニューカマーは，ホスト社会の日本で多様な適応戦略を採っているが，それらの中でも特徴的な中国大陸出身者が経営する「台湾料理店」，およびネパール人の「インド・ネパール料理店」の経営の背景に借り傘戦略があることを明らかにした。
