逆境のなかの日本のビジネススクール

米国のビジネススクールと比較して

抄録

１．研究の目的と方法
ビジネススクールの日米差は大きい。学校数で約５倍、１校あたり学生数で５倍から 10 倍、学生総数で 25 倍から 50 倍ほどの差がある。また、企業の管理者のうち MBA 保持者の割合は米国企業 37.0％、日本企業 0.7％である。この日米差の理由は何か。日米差は縮小するか。日本のビジネススクールの特徴・問題点などを日本企業の経営に関連づけて明らかにする。研究は記述的・探索的であり、インタビュー調査がおもな方法である。インタビュー調査の対象は、日本のビジネススクール 17 校、教員 23 名、米国のビジネススクール３校、教員など 15 名である。
２．ビジネススクールの特徴と問題点
まず、平日夜間・週末授業がほとんどであり、２年制フルタイムは少数である。
つぎに、定員割れがつづくビジネススクールが半数をこえている。これらのビジネススクールには、存在価値に疑義があり、機能不全に陥っていると思われるもの（限界ビジネススクール）が相当数ある。その理由には、専門職大学院の制度に便乗してスタート、明確な方針・戦略の欠如、リーダーシップ不足、教員のコミットメント不足、貧弱な教育施設・管理体制などがある。早期に再生策を打たないと、淘汰の対象になるだろう。
第３に、日本語で授業するところがほとんどであり、外国人の学生は少数である。海外進出や外国のビジネススクールとの提携などの国際展開はほとんどない。
３．逆境への適応
上記のようなビジネススクールの特徴と問題点は、基本的に、新大卒一括定期採用、終身（長期）雇用、内部昇進、年功序列、平等主義、現場主義、ボトムアップ、普通人の経営（全員経営）などで特徴づけられる日本的経営のために生まれている。日本企業ではビジネススクールの必要性は弱く、評価は低い。
ビジネススクールの日米差の理由として、日本では企業は大学学部から人材を獲得するが、米国ではビジネススクールから人材を獲得するというちがいをあげることができる。
４．結論
日本企業の国際経営の進展などを理由にビジネススクールが重要性を増すと予測できるが、日本のビジネススクールをめぐる環境条件の変化は漸進的だと思われるので、ビジネススクールの日米差は今後も基本的に残るだろう。