二国間経済連携協定（EPA）インドネシア人看護師と日本人看護師の看護問題解決のための行動の違い

抄録

目的

  本研究は、二国間経済連携協定（EPA）に基づき外国人看護師候補者として来日したインドネシア人看護師と日本人看護師の「看護師が看護問題を解決しようとする行動の違い」を明らかにすることを目的とした。

方法

  インドネシア人看護師の受入れ実績のある病院で研究協力の同意の得られた9施設に質問紙を郵送し、インドネシア人看護師と彼らと働く日本人看護師を対象として質問紙調査を行った。質問紙の内容は看護師が看護問題に対応する行動の質を測定する「看護問題対応行動自己評価尺度」を用いた。

結果と考察

  インドネシア人看護師17名（男性8名、女性9名、平均年齢30.6歳）と日本人看護師50名の有効回答が得られた。インドネシア人看護師のうち看護師国家試験に合格していない者（以下未合格者）は9名、合格している者（以下合格者）は8名であった。看護問題対応行動自己評価尺度下位尺度得点の比較では合格者・未合格者および日本人看護師に有意差は認められなかった。インドネシア人看護師の臨床経験年数が10年以下であったため、合格者・未合格者および日本人看護師の臨床経験年数10年以下（22名）を選択し比較したところ、未合格者が臨床経験年数10年以下の日本人看護師に比べ、看護援助についての患者及び家族への説明や援助関係構築に関する設問「問題解決に向けた相互行為の円滑化」が有意に低かった（p＝0.01：Wilcoxon順位和検定；Bonferroni法）。日本の看護実践には日常生活の援助が多いが、インドネシアでは日常生活の援助は患者の家族によって行われることが多く、未合格者は日本の看護実践の認識を母国のものと統合させるプロセスの途中にあるため、看護師が対象者に日常生活援助内容の意向を確認する認識が低いことが示唆された。

結論

  「問題解決に向けた相互行為の円滑化」は未合格者が有意に低かった。未合格者には「看護師が患者の意見を取り入れた看護計画を立案し実施することの重要性」を理解し、実践するための教育が必要である。