本論文では医療機関間の診療情報共同活用システムの妥当性を検討した．このため国内医療機関の情報化の現状と国内外の診療情報の共同活用事例を調査し，患者，医療関係者，医療機関経営者を対象にアンケート調査を実施した．現在韓国の医療機関情報化のレベルはとても低い状況だが情報化の導入意志が強く，すでに大型診療機関を中心に多数の病院がネットワークを構築し共同活用を試みている．社会的のも移行当事者間の受容性及び使用者の技術的能力が確保されていると判断されており，経済的評価も大きく現れた．医療機関の情報化と共同活用を促進させる標準化，情報保安などの基盤構築作業がまずなされねばならず，この共同活用システムは医療サービスの質を向上させ，蓄積した情報が医学の研究及び統計資料として活用され，肯定的には国民医療費の引き下げに寄与する効果をもたらすであろう．
