施設間で医療情報の交換や共有を実現するための様々な方法が提案されている．しかし，そのほとんどは通信規約に関するもので，医学用語の標準化については，まだその整備の途についたばかりである．今後普及が予想される電子診療録の開発や施設間での診療情報の電子的交換に際して医学用語の標準化は必須であり急務である．このような背景の下にすべての施設で共通に利用できる標準用語集を編纂しようとする努力が行われているが，それよりもむしろ，施設内での用途や目的に応じて用語の表現形態にある程度の自由度を許しつつ，標準概念を核としてゆるやかに統合することが用語の標準化に対する現実的な解決方法である．そこで，施設間で情報を交換する際，施設の枠を越えて共通に利用できる標準概念と，施設内で使用する厳密な用語体系とを組み合わせた形で医学用語を交換する方法を考案した．この方法をMERIT-9の診療情報提供書とMMLの退院時サマリの病名記述に適用し，情報共有の観点からその有効性を確認した．

 HL7 (Health Level Seven) RIM (Reference Information Model) version 1.0 was released in January 2001. HL7 version 3 messages to be developed in future are to be based on this HL7 RIM. HL7 version 3 messages are semantically regarded as a superset of HL7 version 2.x messages. Therefore, HL7 version 2.x messages, the most familiar healthcare information exchange protocol at present are naturally mapped to HL7 RIM. This leads to a guarantee of the interchangeability between HL7 version 2.x messages and version 3.x messages.

 In addition to HL7 messages, J-MIX (The Japanese Set of Identifiers for Medical Record Exchange), MERIT-9 (MEdical Records, Images, Texts – Information eXchange), and MML (Medical Markup Language) are communication protocols that are often used for healthcare information exchanges in Japan. However, interchangeability among them is not yet trivial. Such a situation is a serious obstacle to implementing a large-scale healthcare information network in Japan. One of the solutions to build interchangeability is the development of a translator from one protocol to another. This solution requires at least ₅C₂ (=10) bi-directional protocol translators, development and maintenance of which would be labour intensive.

 Our approach is to make HL7 RIM serve as an intermediate language for translation between the other protocols. Advantages of our approach are less cost for development (only 3 bi-directional protocol translators) and clear division of responsibility for development (each protocol developer being responsible for developing translating rules from/to HL7 RIM).

 In this paper, we illustrate our strategy to map J-MIX, MERIT-9, and MML to HL7 RIM and demonstrate its effectiveness by examples of translating typical parts of the three protocols to HL7 RIM. This paper is the initial step in the process of unification of the existing healthcare information exchange protocols.

 現在，国内には様々な保健医療統計情報が存在するが，同一の内容を表す項目であっても，調査や組織により，コード化方法，表現形式，分類方法などが異なるため，共有利用や相互比較が困難となっている．データ項目が取り得る値を個々の調査ごとに設定するのではなく標準を定めておき，利用可能な場合にはそれを採用することにより，統計情報の共通性を高めることができると考える．

 そこで，各種保健医療統計の比較可能性，共通利用性を高めるため，保健医療統計データ要素辞書の開発を行っている．同辞書は保健医療統計のメタデータを整理して格納したものである．データ要素は公開して共有をはかり，改訂・追加などをオープンに行うことが適切であることから，データ要素をウェッブ上で提供し管理することが容易な方法としてXMLを採用した．XMLはまた，分類カテゴリを表すデータ要素に複数の分類方法があるとき（世帯構造，医療施設の開設者など），個々の分類によるカテゴリと分類間の関係を体系的に記述して電子的に格納し，さらにその構造をブラウザ上や印刷出力などで視覚的に表示することが容易である．データ要素の定義は国際規格ISO/IEC11179に準じている．本稿においては保健医療統計データ要素辞書を開発するための方法と，辞書構築のためのシステムを中心として報告する．

 企業健康診断サービスと地域医療との連携のため小倉医師会検診センターにおいてテキスト情報と医療画像を医師会員で共有するシステムを開発し，その有効性を検討した．企業の従業員は配布された磁気カードを持参して医療機関を受診し，医療機関からはISDNダイヤルアップで医師会のデータセンターにアクセスし，健診に関連するレントゲン画像や心電図を参照する．セキュリティ確保はICカードを用いた．画像の共有によりフィルム取り寄せや確認作業が無くなり，事後措置に貢献した．今後も継続して個人の経年的健康管理に利用する．健康診断を基盤としたことで，ID管理や基本データの収集が効率的に実施できた．

 日本ダウン症ネットワークの運営するデータライブラリは，情報提供を通じたダウン症を持つ人々およびその家族の支援を目的とするインターネット上のデータベースである．1997年に設立されて以来，数多くの利用者が本ライブラリを訪れた．本システムは利用者への適切かつ責任ある情報提供を行うため，ユーザーインタフェースや管理システムにさまざまな工夫を凝らしている．本論文では，データライブラリのシステム概要および運営状況について報告するものである．

 本論文では医療機関間の診療情報共同活用システムの妥当性を検討した．このため国内医療機関の情報化の現状と国内外の診療情報の共同活用事例を調査し，患者，医療関係者，医療機関経営者を対象にアンケート調査を実施した．現在韓国の医療機関情報化のレベルはとても低い状況だが情報化の導入意志が強く，すでに大型診療機関を中心に多数の病院がネットワークを構築し共同活用を試みている．社会的のも移行当事者間の受容性及び使用者の技術的能力が確保されていると判断されており，経済的評価も大きく現れた．医療機関の情報化と共同活用を促進させる標準化，情報保安などの基盤構築作業がまずなされねばならず，この共同活用システムは医療サービスの質を向上させ，蓄積した情報が医学の研究及び統計資料として活用され，肯定的には国民医療費の引き下げに寄与する効果をもたらすであろう．

 DICOM規格には画像検査オーダ情報や検査実施情報といった，非画像データ情報のための部分があり，HIS，RISと画像検査機器との間での情報交換に用いられる．これを日本で運用するために，どの項目はDICOMでは任意だが，日本では法令のため必須とする，といったガイドラインが，JJ1017運用指針として，JIRA, JAHISの合同委員会によって制定されている．

 この際問題となるのは，検査種別，部位，方向のコードに何を用いるかである．勿論DICOM規格にもこれら用のコードテーブルが用意されているが，検討の結果，これらは日本での利用に十分な詳細度を持っていない，ということが判明した．これは，画像検査についての放射線部（医）の裁量が，日本に比べてアメリカでは大きいため，依頼医からのオーダ内容が日本ほど詳細でないためである．

 そこで筆者らは，JJ1017指針での利用のために，これら３つのコードを，JJ1017コードとして作成したのでここで報告する．

 これらのコード，特に検査種別コードは，機器の技術進歩が早いため，拡張性のあるものでなければならない．また，拡張には，分類の追加という横方向のものと，細分類という縦方向のものとがあり，両者を許すものでなければならない．このJJ1017コードではこれらを配慮して，共通語としての幹の部分と，それの拡張とを明確に切り分けている．幹の部分については，DICOMのコードを一部利用して，DICOM規格との整合性にも配慮した．

 医薬品コードの標準化を行う作業過程において，医薬品名の標準化に関する基本的な検討を行った．医薬品の販売名について語幹（商標），剤形等，種類別に用語の切り出しを行い，それらを更に２３の要素に細分化してその内容の分析・整理を行った．医薬品名の標準化は未だ検討を要する面が残されているが，現状で臨床上必要性が高い基本標準名称を設定した．またリスクマネジメントの観点から医薬品名の類似度を判断することが必要とされており，医薬品名の類似性を販売名の語幹の類似度で検討することを試みた．その結果，類似度が高いものとしてリストアップされた語幹の組み合わせの妥当性から判断して，本方法は類似度の客観的評価を行う１つの方策として有用であることが示された．また，標準化を行う際には，分析・整理作業を伴うことから，その整理の仕方によって，さまざまな成果が得られることが示された．

 薬剤による治療が関連したリスクマネジメント戦略において，処方オーダリングシステムの可能性について分析を行った．処方オーダリングシステムでは，必要項目をすべて入力しないと処方が完成しないこと，また，処方せんがプリンターで印字されて読みやすいことから，エラー防止に効果が認められている．しかしながら，注射剤と内用・外用剤で，処方手順に違いがあることや薬剤基本マスターに登録する標準的薬剤名称が存在しないことなど，標準化に向けて解決すべき問題点も多い．また，処方支援ウィンドウ機能のような新しい意思決定支援機能が，リスクマネジメント用ツールとして有用であると思われる．

 医療事故防止には，医療従事者による自主的な事故や潜在的事故事例（インシデント）の報告が不可欠である．大阪大学医学部附属病院では，病院情報システムの端末からイントラネットを利用して入力するインシデントレポートシステムを開発し，運用を開始した．報告推進のため，報告者名は無記名，必須入力項目はテンプレート方式による構造化データ入力とした．本システムでは，WWWクライアント/サーバシステムが採用され，ユーザは，WWWブラウザのフォームへの入力という形で報告を行う．構造化されたデータ入力により事例の根本的原因分析が可能となり，部門を越えた情報の共有化により対応策を速やかに決定できるようになった．これまでに，多くのインシデントが様々な職種から報告され，迅速な警告の発信や教育的フィードバック，システムの改善を行っている．情報処理通信技術を活用したインシデントレポートは，今後のリスクマネジメントに有用であると考えられる．

 物品の納入前状態，大学に納品若しくは緊急発注した状態，大学で使った状態，医事会計と連動した状態，発注した状態，という一連の流れをその時点で使える情報のみでシステム化することによって緊急発注した新規材料についても最初からシステムを使用することが出来る新しい総合物流システムの設計を紹介した．本システムにより，一般の商品コード(JAN,Code39など)で院内の全ての医療材料が一元管理され，医事システムとも連動している．新しいバーコードであるEAN128を使えば，有効期限管理も可能となる．また，物流システムを新しくリリースするときに必要となる棚卸作業の軽減策，汚損などでEAN128が読めない場合の有効期限管理の仕組みなど，種々の工夫が組み込まれている．本システムには，病棟など各部署での在庫量を1日使用分にまで減らし，院内全体での材料の共有化を図ることによって院内の総在庫量を極限にまで減らすメカニズムが組み込まれ，各部署での使用実績に基いた収支バランスシートも出力できる．

 近年，病院情報システムが関わる医療過誤が明るみに出るようになった．病院情報システムにおける実施入力の需要が今後高まると予想される．現在ほとんどの実施入力システムで，携帯端末やノート型端末を職員が持ち歩いて利用している．しかし，利用がなされるほど必要端末台数が増加してくる．発想を転換すれば，医療行為は患者中心に行われるのであるから，患者の側に端末を設置すればこのような問題は解決できる．他方，患者アメニティのため，すべてのベッドにテレビさらには電話さえ設置されようとしている．今後，コンピュータやインターネットの普及によって，入院中も電子メールの利用やWeb閲覧を希望する患者が増える事が予想される．以上の要求を一挙に解決する手段としての病院情報システムの端末として，高度に統合された患者用端末の概念を提案する．

 Health Level 7が提供する参照情報モデル(RIM)は，病院情報システムのデータモデルのための統一的な参照情報モデルとして用いることが可能な医療分野の情報モデルである．RIMは複数のドメインを統合したモデルであり，個々の病院情報システムに適用する場合には，RIMから個々のシステムのためのデータモデルを導出することが現実的である．このとき，データモデルの導出を無秩序に行なうと，RIMが持つ統一的な参照情報モデルとしての利点の大部分を失うことになり，地理的，時間的なデータの互換性の実現が困難となる．それゆえRIMからデータモデルを導出する際には何らかの統一的な指針が必要である．そこで本論文は，患者基本情報サーバのデータモデル設計に際し，RIMに基づくデータモデルの設計指針を試作しその評価を行なった．その結果，RIMが適用できる部分についてはRIMをそのままデータモデルとして適用し，また，RIMとデータモデルの区別を明確にすることが，データ互換性の実現のためのデータモデルとして重要であることがわかった．

 医療情報システムは危機管理に大きな役割を果たしていることは広く認められている．院内感染対策においては，マニュアルに基づき，MRSA, VRE, 結核，梅毒，HIV，HCVに関してシステムに蓄積された疫学的データを活用して感染を防御する必要がある．一方，患者情報は第三者から保護されるべきであり，この両立を図りつつ感染予防対策を遂行する必要がある．これらの必要性に基づきシステムの改修を行った．MRSAに関しては注意喚起のため，過去の検査で一回でも陽性であった症例は直近の検査結果にかかわらず患者情報基本画面では陽性を表示し続けるようにした．HIV検査ではプライバシーに配慮して陽性検査結果は画面では表示されないようにした．正確な情報開示と患者情報保護の両立は医療情報システムによってなされるべきであり，また，医療情報部として感染症コントロールチームに積極的に参加すべきであると結論した．

 本研究の目的は，病院から在宅ケアへの移行期にあるクライアントの看護ケアを提供する際に必要となるデータ項目の標準化を行い，電子的に交換するためのデータ項目セットを開発することである．日本医療情報学会・課題研究会「看護サマリーネットワーク研究会」では，1998年から研究作業を開始し，施設間の看護の継続を実現するための電子的情報交換データ項目セットversion αを開発した．本研究では，version αの開発プロセスと，１）実現可能性に関する調査，２）試験的実装，３）既存の標準データ項目セットへの適用，の３つの視点から評価を行った．その結果，version αの問題点が明らかになり，今後の作業課題が設定された．

 鹿児島大学医学部附属病院においては，2001年1月より病院情報システムのレベルアップを行ったが，医療事故防止活動の一環として，患者に安全な診療や看護を提供するためのリスクマネジメント支援機能としてのシステム開発を行った．本院で既に開発した物流システムや手術オーダリングシステムのバーコードをスキャナーで読み取るという実施入力の経験を活かし，新しいリスクマネジメント支援システムについても迅速，簡便で正確なバーコード入力を利用して開発した．新システム稼働後，輸血製剤の実施入力を開始したため，本稿においては，その運用概要と評価について報告する．また，今後開発予定の他のリスクマネジメント支援機能についても述べる．

 近年の医療行為電子記録化の進行にともない医療行為の要である病名の情報としての精度を高めることは最優先的に重要な課題である．しかし代表的な病名集に登録されている病名の数を見れば明らかなように，病名にはいかなる階層構造を付加したにしてもそれを日常的にその病名集から選び出す事は医療従事者にとって非常に負担の大きな行為であると思われる．そこで我々は代表的な病名集を基に医療従事者が実際に医療の現場で使用するための最小限の病名集をその階層構造も含め医療従事者自身が構築，利用できるシステムを開発することにした．

 耳鼻咽喉科外来のように多数の患者を短時間で診察しなければならぬ診療科では，電子カルテの入力は困難であると言われている．耳鼻咽喉科情報処理研究会会員に電子カルテの是非のアンケートを実施し，更に研究会で電子カルテの諸問題についてのシンポジウムを行ったので，その結果を報告する．