2007 年 10 巻 2 号 p. 23-31
本研究は,看護組織の発展に関する示唆を得ることを目的として,TQMを導入している看護組織の実態調査を実施し,25組織から回答が得られた(回収率62.0%).属性についてMann-WhitneyのU検定にて有意差を検討したが,いずれも有意差は認められなかった.変革モデルでは,組織変革3段階での施策が1つずつ終結し次の段階に進むが,本調査ではほとんどの組織で施策が2段階または3段階に重複し,全体的実施施策は再凍結期(展開期)に向けて,実施施策項目数の増加がみられた.展開施策の傾向から ① 探索的逐次的施策展開の組織が多く,変革段階としては,解凍期の組織が多いこと,② 効果的な活動を模索し続けるサービス向上のための積極的業務改善活動の展開が盛んであり,開かれた組織としてのアカウンタビリティも認識されていること,の2点が明らかとなった.さらに看護組織で何か新しいことを導入する場合は組織全体としてのコンセンサスが得られにくいということが明らかとなった.これらの結果についてLewinの組織変革理論および組織論に基づく考察より,今後の看護組織の発展への示唆として以下の2点が得られた.
1.TQM活動展開ではトップダウンな活動のなかにも下位組織への権限の委譲が望ましいこと.
2.組織内で「TQM」という共通用語の形成と組織内のネットワーク化を増幅することにより組織全体のコンセンサスを得た施策展開が必要であること.