看護職副院長の活動内容をもとに，看護職者が組織の一員として，様々なレベルの意思決定に参画する際に必要な要素について検討することを目的とした．研究対象者は，ネットワークサンプリングによって研究協力が得られた8名の看護職副院長である．病院の政策形成過程における看護職副院長の活動内容について半構成的面接によりデータ収集し，質的帰納的に分析した．その結果，政策立案段階における看護職副院長の活動内容では，【職員の意向確認のための客観的データ収集】【政策実現に向けた数値目標や期限の明確化】など11カテゴリが形成され，政策決定過程では，【客観的データの提示による意思決定会議メンバーの政策への理解の促進】【意思決定会議における政策の必要性の提示】など５カテゴリが形成された．それらの活動内容を考察した結果，看護職者が意思決定に参画する際に必要な要素は，政策立案段階では『データに基づいた目標と期限の設定』『職員の提案を取り入れた具体策の立案』『合意形成のための十分な調整』『適切な方法による適切な人材への協力要請』『明確な主張と次善策の承認に向けた交渉』『関連する情報の積極的な探索』，政策決定段階では，『政策の有用性の説明による会議メンバーへの説得』『巻き込むべき人的資源の見極め』『役割や地位の獲得』が導出された．
