抄録
目的：認知症高齢者の家族を支援する能力の育成を目的とした「家族支援能力育成プログラム」を通所介護職員に対して実施し，その効果を検証することとした．
方法：通所介護施設ごとに介入群と対照群に無作為割付し，介入群施設職員41名と家族48名，対照群施設職員22名と家族45名を対象とした．プログラムは，認知症およびその対処方法，家族介護者支援方法についての講義（45分間）と演習（45分間）で構成した．データを両群のベースラインと3ヵ月後に，介入群ではプログラム実施直後にも収集した．
考察：介入群職員のプログラム実施直後の認知症の行動・心理症状（BPSD）への対応に関する知識習得効果があるものの，経時的に縮小傾向がみられることから，効果を維持するために追加介入等の必要性が示唆された．また，職員共感スケールの「職員は気持ちを解ってくれる」の項目で効果がみられたことから，職員の共感を増強する効果があると思われる．
