日本看護科学会誌
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原著
妊娠期における災害時の排泄の備えについての実態
下村 実邦子, 西上 あゆみ
著者情報
キーワード: 災害, 備え, 排泄, 妊婦
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2026 年 46 巻 p. 726-736

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Abstract

目的:妊娠期における災害時の排泄の備えについての実態を明らかにする.

方法:18歳以上の妊娠経過が正常な妊婦または生後1年未満の乳児を持つ母親を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した.分析は,記述統計,χ2検定を行った.

結果:質問紙は423部配布し,241部で分析した.災害時のトイレについての関心および備えの必要性は8割程度示されたが,トイレの備蓄の実施率は約3割であった.回答者の約9割がトイレの備えの情報を求めていた.χ2検定の結果,トイレの備蓄は,家族と防災や災害時のトイレについて話し合っている人が有意に実施していた.

結論:妊娠期の女性は,災害時の排泄の備えについての意識は高いが,トイレの備蓄の実施率は低かった.多くの妊婦が排泄の備えに関する情報を求めており,産前の防災教育を通して,情報提供や家族と防災に関する話し合いの機会作りなど,支援の必要性が示唆された.

Translated Abstract

Aim: To shed light on the realities of preparations for excretion during pregnancy at the time of disasters.

Method: Anonymous, self-administered questionnaires were administered to pregnant women aged 18 and above with normal progression, as well as to mothers of children below 1 year of age. Descriptive statistics and chi-squared test were used to analyze the data.

Results: A total of 423 questionnaires were distributed, and 241 responses were used in the analysis. While roughly 80% of respondents showed an interest in and emphasized the necessity of preparing emergency toilets during disasters, the implementation rate of stockpiling of such toilets was only approximately 30%. About 90% of respondents requested information on toilet preparedness. The results of the chi-squared test indicated that stockpiling of emergency toilets was undertaken by those who had discussed with family members regarding disaster preparedness and toilet use during disasters.

Conclusion: While women during the gestational period are highly aware of the necessity of preparations for excretion at the time of disasters, the implementation rate of preparing toilets is low. Many pregnant women sought information on excretion preparedness; thus, the study suggests the need for support, such as the provision of information and the creation of opportunities to discuss with family members regarding disaster preparedness, through prenatal disaster preparedness education.

Ⅰ. 緒言

近年,日本では自然災害が頻発・激甚化しており,南海トラフ巨大地震の発生確率は今後30年以内に80%と予測されている(国土交通省,2025).その被害は広域的で甚大と想定されているため,公助のみでは対応に限界があり,自助・共助の強化が急務である(内閣府,2023).妊婦自身が要配慮者としての認識を高め,平時から排泄を含めた備えを行うことは,自助の強化となり,災害時の母子の健康と生命を守るうえで不可欠である.

過去の大規模災害時では,避難所のトイレは,数の不足や狭さ,不衛生さ,段差などの問題から(黒田ら,2016;岡山,2014),高齢者・障害者・女性・子どもにとって利用困難であった.その結果,被災者は排泄を我慢して飲食を制限し,脱水や栄養障害などの健康被害を生じた.また,排泄を我慢したことが深部静脈血栓症(Deep vein thrombosis: DVT)の発症と関連しており(柴田,2012),特に女性で多く認められた(Ueda et al., 2012).災害は,排泄という基本的な生理的行為を安心して行えない状況を生み出し,心理的苦痛や生活の質の低下を招く.その結果,健康問題が生じ,災害関連死の要因となる可能性がある.これらの影響は,妊娠・出産に伴う生理的変化や健康リスクを有する妊産婦でより深刻に現れる可能性がある.

しかし,妊婦の備えに関する先行研究では,災害への関心や備えの必要性の意識は高い一方で,具体的な備えの行動を実施している割合は低いことが示されている(西里ら,2011;村山ら,2016).妊婦は,災害対策基本法において「要配慮者」と位置付けられており(内閣府,2024),避難行動や避難生活において特別な配慮が必要な存在である.妊婦は平時から,生理的変化により凝固能が亢進し,DVTの高リスク状態にあるほか,尿路感染も起こしやすいという身体的特性を有している.また,非常持ち出し袋や備蓄品の準備,自宅の安全対策,家族との連絡方法などの実態は明らかにされているが,災害時の排泄に焦点を当てた知識や行動の実態は十分に明らかにされていない.さらに,災害下の妊婦では,早産,子宮内胎児発育遅延,低出生体重児の増加(廣瀬ら,2016)が報告されており,妊娠高血圧症候群や切迫流産・切迫早産,不安・ストレス,便秘,不眠などの(吉田ら,2015)健康問題が生じやすいことが知られている.排泄環境と周産期の母体有害事象との関連も報告されており(Makanga et al., 2019),妊婦が災害時に「最も困ること」としてトイレを挙げている調査もある(東京都,2006).このように,妊婦は排泄環境を含めた避難生活の影響を受けやすく,支援ニーズが表面化しにくい要配慮者としての特性がある.

そこで本研究は,妊娠期における災害時の排泄に関する備えの実態を明らかにすることを目的とする.これにより,妊婦やその家族に対する防災教育や支援体制の充実に資する知見を提供できると考える.

Ⅱ. 方法

1. 研究デザイン

無記名自記式質問紙による横断調査である.

2. 用語の操作的定義

1)初産婦とは,調査時点で第1子を妊娠中の者とする.

2)経産婦とは,調査時点で第2子以降を妊娠中の者,または生後1年未満の乳児を持つ母親とする.生後1年未満の乳児を持つ母親には,第1子を出産した母親,および第2子以降の直近の出産から1年未満の母親を含む.生後1年未満の乳児を持つ母親を加えた理由は,妊娠初期の初産婦は妊娠全期の経験を想起できない一方,出産後1年未満であれば妊娠期を想起して回答が可能と判断したためである.

3)備えとは,妊婦や乳児を育てる母親が,災害時や災害後に自分と子どもを含む家族の生命を守るために,平素から行う準備や行動のこととする.本研究でいう「災害後」とは,復旧・復興期といった中長期のみならず,災害発生直後を含むものとする.

4)携帯トイレとは,断水や排水不可となった洋式便器等に設置して使用する便や尿をためるための袋のこととする.

3. 研究対象者

18歳以上の妊娠経過が正常な妊婦または生後1年未満の乳児を持つ母親を対象とした.調査時,安静や入院を要する妊婦は除外した.

4. 調査期間

2022年8月~2022年10月

5. 調査方法

機縁法により,A県内の妊産婦のケアや分娩を取り扱う施設(産科クリニック・病院・助産所),および保健センターの代表者に電話または文書で研究協力を依頼した.協力同意が得られた施設には,研究説明書・同意書・同意撤回書・対象者用説明書・質問紙・返信用封筒を郵送または持参し,条件を満たす対象者への配布を依頼した.

質問紙は,助産師・看護師・保健師・栄養士等が妊婦健診,母子手帳交付,乳児健診,保健指導,育児相談,産後ケアの場面で配布した.対象者は同意欄にチェックを入れて無記名で回答し,返信用封筒で投函したものを研究参加の同意とした.回答期間は配布から約1か月間とし,郵送法で回収した.

6. 調査内容

基本属性として年齢,妊娠の有無,妊娠週数,子どもの人数,居住市町村を調査した.さらに,先行研究(日本トイレ研究所,2018;西里ら,2011;渡邊,2018;高見ら,2011)を参考に,妊娠期における災害時の排泄に関する備えを把握するため,「経験」5項目,「知識」11項目,「意識」4項目,「行動」9項目,「考え」5項目,「備蓄の現状」9項目を設定し,独自に作成した.また,自由記載欄において災害時のトイレの準備に関する知りたい情報を尋ね,内容を確認し,量的結果を補足する目的で代表的な意見を抜粋して整理した.調査票作成にあたり,乳児を育てる母親2名にプレテストを実施し,調査内容を洗練した.

7. 分析方法

各変数について記述統計量を算出した.初産婦と経産婦の年齢は平均値(±SD)を記述し,経験・知識・意識・行動・考え・備蓄の現状との回答割合の差はχ2検定で検討した.「備えに対する考え」については,設問形式に応じて分析方法を分けた.単一選択式の3項目については,初産婦・経産婦別に選択肢の分布を用いてχ2検定を行った.複数回答可の2項目については,各細項目を2値化し,2 × 2のクロス集計を作成してχ2検定を行った.備蓄の現状の各項目については4件法で回答を得たが,χ2検定における期待度数を考慮し,「している」「少しはしている」を「している」,「あまりしていない」「していない」を「していない」とする2値データに再分類した上で解析を行った.さらに,トイレの備蓄の有無と基本属性および各項目との回答割合の差についてもχ2検定を行った.期待度数が小さいセルを含む場合には,可能な限りFisherの正確確率検定を用いた.統計解析はIBM SPSS Statistics Ver.28.0を用い,有意水準はp < .05とした.

8. 倫理的配慮

本研究は藍野大学教育研究推進委員会および研究倫理部会の承認を得て実施した(承認番号:10R-22-005).対象施設の代表者には,研究目的・方法・調査内容・倫理的配慮について書面および口頭で説明を行い,研究協力を依頼した.研究対象者には説明書を通じて,研究目的と方法,自由意思による参加,研究協力の有無による不利益がないこと,無記名回答により個人が特定されないこと,回答時に同意欄へのチェックと投函をもって参加同意とみなすこと,得られたデータは本研究以外には使用しないこと,データの厳重保管と適切な廃棄を行うこと,研究者の連絡先を明示した.

Ⅲ. 結果

質問紙は15施設へ423部配布し,247部が回収された(回収率58.0%).同意欄に記入がなかった6部を除外し,241部を分析対象とした(有効回答率57.0%).

1. 基本属性

表1に,分析対象者の基本属性を示した.対象者の平均年齢は32.9歳(SD:4.4,範囲:20~43歳)であり,初産婦41名(17.0%),経産婦195名(80.9%)であった.初産婦の平均年齢は31.7歳(SD:4.5),経産婦は33.1歳(SD:4.3)であった.

表1 基本属性

n = 241

項目 n %
年代 20代 53 (22.0)
30代 167 (69.3)
40代 11 (4.6)
無回答 10 (4.1)
子どもの人数 0人 41 (17.0)
1人 86 (35.7)
2人 74 (30.7)
3人 24 (10.0)
4人 7 (2.9)
5人 3 (1.2)
無回答 6 (2.5)
初産婦・経産婦別 初産婦 41 (17.0)
経産婦 195 (80.9)
無回答 5 (2.1)
妊娠の有無 妊娠している 113 (46.9)
妊娠していない 128 (53.1)
妊娠週数(n = 113) 妊娠初期(4~15週) 36 (31.9)
妊娠中期(16~27週) 26 (23.0)
妊娠後期(28週以降) 51 (45.1)

2. 妊娠期の備え

表2に,備えの現状として,経験,知識,意識,行動の項目を示した.経験については,「自然災害の経験あり」25人(10.6%),「災害時のトイレの話を聞いた経験あり」50人(21.3%),「くみ取り式トイレの使用経験あり」139人(59.1%),「和式トイレの使用経験あり」231人(98.7%)であった.知識について2割以下のものは,「福祉避難所は誰が利用できるのかを知っている」4人(1.7%),「妊婦が災害時要援護者である事を知っている」41人(17.4%),「自助・共助・公助の言葉を知っている」45人(19.1%)であった.8割以上のものは「大地震時,水洗トイレが使用できなくなる可能性を知っている」207人(87.7%),「冷え・ストレスが母体や胎児の健康に影響する可能性を知っている」208人(88.1%)であった.意識については,「災害情報・気象情報に関心がある」205人(86.9%),「災害時のトイレについて関心がある」191人(81.6%),「災害時のトイレの備えについて情報を知りたいと思う」212人(89.8%)であった.行動に関しては,「家族や身近な人と防災について普段から話し合っているか」については,「十分に話し合っている」3人(1.3%),「少し話し合っている」68人(28.8%)であり,「十分に話し合っている」と「少し話し合っている」をあわせて71人(30.1%)であった.「災害時のトイレの準備について話し合っている」は,35人(14.8%)であった.

表2 備えの経験・知識・意識・行動

項目 総数 初産婦 経産婦 p値
n % n % n %
経験 自然災害経験あり(n = 235) 25 (10.6) 3 (7.3) 22 (11.3) .448
災害訓練参加経験あり(n = 236) 105 (44.5) 21 (51.2) 84 (43.1) .340
災害時のトイレの話を聞いた経験あり(n = 235) 50 (21.3) 8 (19.5) 42 (21.6) .761
くみ取り式トイレの使用経験あり(n = 235) 139 (59.1) 20 (48.8) 119 (61.3) .137
和式トイレの使用経験あり(n = 234) 231 (98.7) 41 (100.0) 190 (98.4) .422
知識 自宅近くの指定避難所を知っている(n = 236) 175 (74.2) 23 (56.1) 152 (77.9) .004
自分が住んでいる場所のハザードマップを知っている(n = 236) 109 (46.2) 21 (51.2) 88 (45.1) .477
「自助・共助・公助」の言葉の意味を知っている(n = 236) 45 (19.1) 5 (12.2) 40 (20.5) .218
「福祉避難所」は誰が利用できるのか知っている(n = 236) 4 (1.7) 0 (0.0) 4 (2.1) 1.000a
大地震時,水洗トイレが使用できなくなる可能性を知っている(n = 236) 207 (87.7) 37 (90.2) 170 (87.2) .587
水分摂取を控えるとエコノミー症候群になる可能性を知っている(n = 236) 133 (56.4) 23 (56.1) 110 (56.4) .971
大地震時,排水管破損による水洗トイレへの影響を知っている(n = 236) 117 (49.6) 21 (51.2) 96 (49.2) .817
冷え・ストレスが母体や胎児の健康に影響する可能性を知っている(n = 236) 208 (88.1) 36 (87.8) 172 (88.2) .943
妊婦は一般の人より血栓ができやすい事を知っている(n = 236) 123 (52.1) 19 (46.3) 104 (53.3) .415
トイレが清潔でないと膀胱炎等感染症になる可能性を知っている(n = 236) 121 (51.3) 17 (41.5) 104 (53.3) .167
妊婦は「災害時要援護者」である事を知っている(n = 236) 41 (17.4) 5 (12.2) 36 (18.5) .336
意識 災害情報・気象情報への関心あり(n = 236) 205 (86.9) 36 (87.8) 169 (86.7) .845
日頃から近所付き合いを大切に思う(n = 236) 147 (62.3) 15 (36.6) 132 (67.7) <.001
災害時のトイレについて関心がある(n = 234) 191 (81.6) 34 (82.9) 157 (81.3) .813
災害時のトイレの備えの情報を知りたいと思う(n = 236) 212 (89.8) 35 (85.4) 177 (90.8) .298
行動 災害時泊めてくれる親戚や知人がいる(n = 236) 209 (88.6) 36 (87.8) 173 (88.7) .867
日頃から近所の人に声をかけている(n = 236) 83 (35.2) 9 (22.0) 74 (37.9) .051
家具の配置・固定などの安全対策を行っている(n = 235) 93 (39.6) 15 (36.6) 78 (40.2) .667
家族と避難場所を決めている(n = 236) 79 (33.5) 16 (39.0) 63 (32.3) .407
家族と災害時の連絡方法を決めている(n = 236) 40 (16.9) 9 (22.0) 31 (15.9) .348
家族や身近な人と防災について普段から話し合っているか(n = 236) 十分に話し合っている 3 (1.3) 0 (0.0) 3 (1.5) .046
少し話し合っている 68 (28.8) 19 (46.3) 49 (25.1)
どちらともいえない 34 (14.4) 7 (17.1) 27 (13.8)
あまり話し合っていない 105 (44.5) 13 (31.7) 92 (47.2)
全く話し合っていない 26 (11.0) 2 (4.9) 24 (12.3)
災害時のトイレの準備について家族で話し合っている(n = 236) 35 (14.8) 10 (24.4) 25 (12.8) .058
かかりつけの分娩施設と非常時の連絡方法を決めている(n = 226) 45 (19.9) 7 (17.1) 38 (20.5) .615
妊娠中母子手帳を携帯している(n = 234) 172 (73.5) 26 (70.7) 143 (74.1) .658

注)a:フィッシャーの正確確率検定

表3に,備えの考えの5項目を示した.検定は設問形式に応じて行い,上3項の単一選択式項目では選択肢全体の分布を,下2項の複数回答可項目では各細項目ごとに検討した.

表3 備えの考え

項目 総数 初産婦 経産婦 p値
n % n % n %
大地震で停電・断水時の避難場所(自宅の建物は危険でない場合)
(n = 233)
自宅 180 (77.3) 31 (75.6) 149 (77.6) .753
避難所 45 (19.3) 9 (22.0) 36 (18.8)
自家用車 4 (1.7) 0 (0.0) 4 (2.1)
その他 4 (1.7) 1 (2.4) 3 (1.6)
大地震時,自宅の水洗トイレが使えなくなった場合の対応
(n = 193)
避難所のトイレを使う 80 (41.5) 15 (41.7) 65 (41.4) .372
備蓄している災害用トイレを使う 42 (21.8) 7 (19.8) 35 (22.3)
外部から水を確保して流す 28 (14.5) 6 (16.7) 22 (14.0)
コンビニのトイレを使う 16 (8.3) 6 (16.7) 10 (6.4)
公園や公衆トイレを使う 12 (6.2) 1 (2.8) 11 (7.0)
野外で用をたす 10 (5.2) 1 (2.8) 9 (5.7)
その他 5 (2.6) 0 (0.0) 5 (2.6)
妊娠期間中の和式トイレの使用可否
(n = 234)
使えると思う 52 (22.2) 7 (17.1) 45 (23.3) .521
使えないと思う 32 (13.7) 8 (19.5) 24 (12.4)
週数による 148 (63.2) 26 (25.9) 122 (63.2)
その他 2 (0.9) 0 (0.0) 2 (1.0)
災害時のトイレに対する知識・情報は何によって提供されたら良いか(複数回答)
(n = 236)
テレビ,新聞等 172 (72.9) 30 (73.2) 142 (72.8) .963
行政機関のパンフレット,ホームページ 133 (56.4) 20 (48.8) 113 (57.9) .282
母親学級・両親学級 109 (46.2) 15 (36.6) 94 (48.2) .175
地域の防災訓練 60 (25.4) 6 (14.6) 54 (27.7) .081
店舗の防災コーナー 54 (22.9) 12 (29.3) 42 (21.5) .284
知人からの情報 16 (6.8) 4 (9.8) 12 (6.2) .404
その他 27 (11.4) 8 (19.5) 19 (9.7) .074
災害時のトイレの準備についての考え(複数回答)
(n = 236)
準備は必要だと思う 185 (78.4) 32 (78.0) 153 (78.5) .953
何を準備したら良いのかわからない 86 (36.4) 15 (36.6) 71 (36.4) .983
どのくらい準備すればよいのかわからない 84 (35.6) 17 (41.5) 67 (34.4) .388
考えたことがない 52 (22.0) 12 (29.3) 40 (20.5) .219
置き場に困る 40 (16.9) 4 (9.8) 36 (18.5) .177
準備にお金がかかる 30 (12.7) 5 (12.2) 25 (12.8) .913
忙しくて準備できない 9 (3.8) 0 (0.0) 9 (4.6) .366a
準備の必要性を感じない 3 (1.3) 0 (0.0) 3 (1.5) 1.000a
準備の考えが家族と一致しない 1 (0.4) 0 (0.0) 1 (0.5) 1.000a
その他 2 (0.8) 0 (0.0) 2 (1.0) 1.000a

注)上位3項目は単一選択式設問であり,選択肢全体の分布について検定を行った.下位2項目は複数回答可の設問であるため,各細項目について2値化して検定を行った.

a:フィッシャーの正確確率検定

大地震で停電・断水時の避難場所は,「自宅」が180人(77.3%),「避難所」が45人(19.3%)であった.「その他」には実家や県外の知人の家などがあった.大地震時水洗トイレが使えなくなった場合の対応は,「避難所のトイレを使う」80人(41.5%),「備蓄している災害用トイレを使う」42人(21.8%)であり,「その他」には,コンポストトイレやペットシーツ・オムツなどの代用品があった.情報提供の方法については,「テレビ・新聞等」172人(72.9%),「行政機関のパンフレット・ホームページ」133人(56.4%),「母親学級・両親学級」109人(46.2%)であり,「その他」にはInstagram等のSNS,妊婦健診時,母子手帳交付時,母子手帳内の災害情報などがあった.災害時のトイレの備えについては,「準備は必要だと思う」185人(78.4%)である一方,「何を準備したらよいのかわからない」86人(36.4%),「どのくらい準備すればよいのかわからない」84人(35.6%)であった.

表4に,備蓄の現状について9項目を示した.備蓄の現状に関する各項目については,再分類後の2値データを用いて解析を行った.

表4 備蓄の現状

項目 総数 初産婦 経産婦 p値
n % n % n %
消耗品(ウエットティッシュ,生理用ナプキン等)
(n = 235)
している 164 (69.8) 27 (65.9) 137 (70.6) .546
していない 71 (30.2) 14 (34.1) 57 (29.4)
食事に関するもの(飲料水,食料品,ラップ等)
(n = 235)
している 160 (68.1) 24 (58.5) 136 (70.1) .149
していない 75 (31.9) 17 (41.5) 58 (29.9)
停電・燃料対策(懐中電灯,充電器,電池,カセットコンロ等)(n = 235) している 146 (62.1) 20 (48.8) 126 (64.9) .052
していない 89 (37.9) 21 (51.2) 68 (35.1)
感染予防に必要なもの(マスク,消毒液,手洗い用の水)(n = 233) している 121 (51.9) 18 (43.9) 103 (53.6) .257
していない 112 (48.1) 23 (56.1) 89 (46.4)
育児に関するもの(おむつ,おしりふき,ミルク,離乳食等)(n = 234) している 104 (44.4) 3 (7.3) 101 (52.3) <.001
していない 130 (55.6) 38 (92.7) 92 (47.7)
情報収集に必要なもの(ラジオ,アプリダウンロード等)(n = 235) している 86 (36.6) 15 (36.6) 71 (36.6) .999
していない 149 (63.4) 26 (63.4) 123 (63.4)
衣類(下着,着替え等)(n = 234) している 85 (36.3) 16 (39.0) 69 (35.8) .692
していない 149 (63.7) 25 (61.0) 124 (64.2)
身の安全に必要なもの(軍手,ヘルメット,応急医薬品,ホイッスル,内服薬・常備薬等)(n = 233) している 79 (33.9) 15 (36.6) 64 (33.3) .690
していない 154 (66.1) 26 (63.4) 128 (66.7)
トイレ(携帯トイレ,簡易トイレ,ビニール袋等)
(n = 233)
している 75 (32.2) 14 (35.0) 61 (31.6) .676
していない 158 (67.8) 26 (65.0) 132 (68.4)

各項目の「している」割合は,「消耗品」164人(69.8%),「食事関連」160人(68.1%),「停電・燃料対策」146人(62.1%)であった.トイレの備蓄75人(32.2%)であり,9項目の中で最も少なかった.

自由記載では,知りたい情報に関して,「自宅のトイレが使用できない場合の具体的な対処方法」「身近な物を用いた代用方法」「携帯トイレ使用後の処分や管理方法と行政の備蓄」「家族の人数・年代に合わせた備蓄」「プライバシーを守るための物」「災害時に近隣で利用可能なトイレの場所」などの意見があった.

3. 初産婦・経産婦別にみた備えの特徴

初産婦・経産婦別と年代,妊娠中の有無,妊娠週数についてχ2検定を実施したところ,いずれの項目も有意差は認められなかった.また,初産婦・経産婦別と経験,知識,意識,行動,考え,備蓄の現状についてχ2検定を行った結果(表2,3,4),初産婦の割合が経産婦より有意に高かった項目は1項目であり,「家族や身近な人と防災について普段から十分に話し合っている・少し話し合っている」と回答したものは,初産婦19人(46.3%),経産婦52人(26.6%)であった(p = 0.046).一方,経産婦の割合が初産婦より有意に高かった項目は3項目であり,「自宅近くの避難所を知っている」経産婦152人(77.9%),初産婦23人(56.1%)(p = 0.004),「日頃から近所付き合いを大切に思う」経産婦132人(67.7%),初産婦15人(36.6%)(p < 0.001),「育児に関するものを備蓄している」経産婦101人(52.3%),初産婦3人(7.3%)(p < 0.001)であった.

4. 排泄の備えの有無別にみた特徴

トイレの備蓄の有無と基本属性,経験,知識,意識,行動,考え,備蓄の現状についてχ2検定を行い,回答割合に有意な差が認められた項目を表5に示した.トイレの備蓄については,再分類後の2値データを用いて解析を行った.

表5 排泄の備えの有無別にみた実態

項目 トイレの備蓄状況
総数 している していない p値
n (%) n (%) n (%)
経験 災害時のトイレの話を聞いた経験
(n = 237)
経験あり 51 (21.5) 23 (45.1) 28 (54.9) .024
経験なし 186 (78.5) 53 (28.5) 133 (78.5)
知識 自宅近くの指定避難所(n = 238) 知っている 174 (73.1) 62 (35.6) 112 (64.4) .044
知らない 64 (26.9) 14 (21.9) 50 (78.1)
水分摂取を控えるとエコノミー症候群になる可能性(n = 238) 知っている 135 (56.7) 51 (37.8) 84 (62.2) .027
知らない 103 (43.3) 25 (24.3) 78 (75.7)
トイレが清潔でないと膀胱炎等感染症になる可能性(n = 238) 知っている 121 (50.8) 46 (38.0) 75 (62.0) .041
知らない 117 (49.2) 30 (25.6) 87 (74.4)
妊婦は「災害時要援護者」であること
(n = 238)
知っている 41 (17.2) 19 (46.3) 22 (53.7) .030
知らない 197 (82.8) 57 (28.9) 140 (71.1)
意識 災害情報・気象情報(n = 238) 関心あり 206 (86.6) 73 (35.4) 133 (64.6) .030
関心なし 32 (13.4) 3 (9.4) 29 (90.6)
行動 家具の配置・固定など安全対策(n = 238) している 95 (39.9) 41 (43.2) 54 (56.8) .002
していない 143 (60.1) 35 (24.5) 108 (75.5)
家族や身近な人と防災について普段から話し合っているか(n = 238) 十分に話し合っている 4 (1.7) 3 (3.9) 1 (0.6) .016
少し話し合っている 69 (29.0) 30 (39.5) 39 (24.1)
どちらともいえない 34 (14.3) 12 (15.8) 22 (13.6)
あまり話し合っていない 105 (44.1) 26 (34.2) 79 (48.8)
全く話し合っていない 26 (10.9) 5 (6.6) 21 (13.0)
災害時のトイレの準備について家族で話し合っているか(n = 238) 話し合っている 35 (14.7) 28 (80.0) 7 (20.0) <.001
話し合っていない 203 (85.3) 48 (23.6) 155 (76.4)
考え 大地震時,自宅の水洗トイレが使えなくなった場合の対応(n = 194) 避難所のトイレを使う 80 (41.2) 12 (15.0) 68 (85.0) <.001
備蓄している災害用トイレを使う 43 (22.2) 34 (79.1) 9 (20.9)
外部から水を確保して流す 27 (13.9) 9 (33.3) 18 (66.7)
コンビニのトイレを使う 16 (8.2) 4 (25.0) 12 (75.0)
公園や公衆トイレを使う 12 (6.2) 0 (0.0) 12 (100.0)
野外で用をたす 11 (5.7) 0 (0.0) 11 (100.0)
その他 5 (2.6) 1 (20.0) 4 (80.0)
災害時のトイレに対する知識・情報は何によって提供されたらよいか(n = 238) 店舗の防災コーナー あてはまる 54 (22.7) 24 (44.4) 30 (55.6) .025
あてはまらない 184 (77.3) 52 (28.3) 132 (71.7)
災害時のトイレの準備についての考え(複数回答)(n = 238) 準備は必要だと思う 思う 188 (79.0) 68 (36.2) 120 (63.8) .007
思わない 50 (21.0) 8 (16.0) 42 (84.0)
何を準備したら良いのかわからない あてはまる 86 (36.1) 14 (16.3) 72 (83.7) <.001
あてはまらない 152 (63.9) 62 (40.8) 90 (59.2)
考えたことがない あてはまる 50 (21.0) 4 (8.0) 46 (92.0) <.001
あてはまらない 188 (79.0) 72 (38.3) 116 (61.7)

基本属性とトイレの備蓄の有無との間に有意差は認められなかった.

経験に関する項目では,「災害時のトイレの話を聞いた経験がある」者において,トイレを備蓄している者は23人(45.1%)であり,経験がない者の53人(28.5%)と比較して有意に高かった(p = 0.024).

知識に関する項目では,「自宅近くの指定避難所を知っている」者のうちトイレを備蓄している者は62人(35.6%)であり,知らない者の14人(21.9%)と比較して有意に高かった(p = 0.044).同様に,「水分摂取を控えるとエコノミー症候群になる可能性を知っている」「トイレが清潔でないと膀胱炎や感染症になる可能性を知っている」「妊婦は災害時要援護者であることを知っている」の各項目においても,該当する者のトイレの備蓄率は,該当しない者と比較して有意に高かった(いずれもp < 0.05).

意識に関する項目では「災害情報・気象情報への関心がある」者のうちトイレを備蓄している者は73人(35.4%)であり,関心がない者の3人(9.4%)と比較して有意に高かった(p = 0.030).

行動に関する項目では,「家具の配置・固定など安全対策をしている」者のうちトイレを備蓄している者は41人(43.2%)であり,安全対策をしていない者の35人(24.5%)と比較して有意に高かった(p = 0.002).同様に,「家族や身近な人と防災について普段から話し合いをしている」「災害時のトイレの準備について家族で話し合いをしている」の各項目においても,該当する者のトイレの備蓄率は,該当しない者と比較して有意に高かった(順にp = 0.016, p < 0.001).

考えに関する項目では,「大地震時,自宅の水洗トイレが使えなくなった場合,備蓄しているトイレを使う」と回答した者のうちトイレを備蓄している者は34人(79.1%)であり,「避難所のトイレを使う」と回答した者の12人(15.0%)と比較して有意に高かった(p < 0.001).同様に,「災害時のトイレの準備は必要だと思う」者の方が思わない者と比較して,トイレの備蓄率が有意に高かった(p = 0.007).

一方,「災害時のトイレの準備は何を準備したらよいのかわからない」者のうちトイレを備蓄している者は14人(16.3%)であり,あてはまらない者の62人(40.8%)と比較して有意に低かった(p < 0.001).同様に,「災害時のトイレの準備は考えたことはない」と回答した者は,これらを選択していない者と比較して有意にトイレの備蓄率が低かった(p < 0.001).

Ⅳ. 考察

1. 妊娠期の排泄の備えの特徴

1) 備えの経験

本研究では,大規模災害の被災経験をしている者が約1割,災害時のトイレの話を聞いた経験がある者は約2割であった.このことから,災害時にライフラインが断絶した場合の排泄行動の困難さや,それに伴う健康への影響についての理解が十分ではない可能性が示唆される.被災経験や災害時のトイレに関する話を聞くことは,被災後の排泄環境の変化を理解し,何をどのように備えるかを考える機会となり得る.したがって,災害を自分事として捉え,被災後の排泄環境の変化と対応を具体的に想定し,妊娠期の生活状況に即した排泄の備えを考えられるような支援が重要である.

また,和式トイレの使用経験は9割以上,くみ取り式トイレの使用経験は約6割と多かった一方で,妊娠期間中に和式トイレを使用可能であると回答した者は約2割にとどまっていた.このことから,仮設トイレが洋式ではない場合には,妊娠期の身体的特性を踏まえると,腹部増大によるバランスの不安定さやしゃがむ動作に伴う下肢への負担など,身体的負担が大きくなる可能性がある.妊婦への配慮の一つとして,妊娠期にも使用しやすい洋式の仮設トイレの整備が望まれる.加えて,妊婦自身の備えとして,居住環境や被害状況に応じて在宅避難も視野に入れ,水が使用できない状況や洋式トイレが利用できない場合を想定し,簡易トイレや携帯トイレの備蓄,ビニール袋,新聞紙等自宅にある物品を用いた代替的な排泄方法について理解しておくことが重要である.

2) 備えの意識・知識・考え

意識や考えに関しては,妊婦の約8割が災害時のトイレの備えについて関心と必要性を感じていた一方,実際にトイレの備蓄を行っている者は3割程度であった.この結果は,災害への関心や備えの必要性の理解があっても防災対策の実施には至っていないとする先行研究(西里ら,2011;村山ら,2016)と一致する.さらに,対象者の約3~4割が「何をどのくらい準備すべきかわからない」と回答したことから,具体的な備えに関する知識不足が備えの行動を阻害している可能性が推察される.

本研究でも,災害への関心や備えの必要性を認識は高い一方で,排泄に関する備えは十分に進んでいないことが明らかとなった.このような状況は,自然災害のリスクを認識していても具体的な備えや行動に至らない「自然災害リスク認知のパラドックス」(柿本ら,2017)と一致している.本研究結果は,排泄という日常生活に不可欠な領域でも同様の現象が生じていることを示している.したがって,リスク認知を具体的な行動へとつなげる支援の重要性が示唆される.

災害への備えを促進するためには,「何を」「どのくらい」備えるべきかといった具体的で正確な知識の提供により,「無知」を解消し,「自己効力感」や「反応効果」(備えによる効果への期待)を高める(柿本ら,2017)ことが重要である.小枝(2021)は,災害への備えを出産準備の一環と捉え,平時から取り入れる重要性を指摘している.実際に,本研究では半数近くの妊婦が母親学級・両親学級での情報提供を希望しており,産前の防災教育は妊婦に即した有効な手段であると考えられる.また,Bandura(1997)は自己効力感を高める情報源として,成功体験と代理経験を示している.自宅にある物品を用いた簡易トイレの作成や実際の使用といった成功体験や,妊婦同士や家族単位で成功事例を共有する代理経験を支援に取り入れることは,「自分にもできそうだ」という確信につながる可能性がある.

考えの面では,大地震時水洗トイレが使用不可になった場合,約4割が避難所のトイレを使うと回答している一方で,7割以上は建物が危険でない場合に自宅での避難を選択していた.在宅避難志向がやや高い一方で,避難所のトイレに頼らざるを得ないという矛盾もみられた.これは,妊婦という特性やコロナ禍による集団生活回避の影響に加え,熊本地震で指摘された,2,200台収容可能な大規模駐車場に仮設トイレが10基という仮設トイレの不足や車中泊事例(山崎ら,2016)を踏まえると,妥当な結果と考えられる.車中泊を含む指定避難所以外の避難場所への対応が課題である.

3) 備蓄の現状・備えの行動

備蓄の現状をみると,消耗品や食料に関する項目と比較して,トイレに関する備蓄の割合は最も低かった.この結果から,生命維持に直結すると認識されやすい食料品等に比べ,排泄の重要性への認識が低く,備えが優先されにくい可能性が示唆される.食品や衛生用品は,平時から多めにストックされやすく,その延長として災害時の備蓄につながっていると考えられる.一方,排泄に関する備蓄は,平時に新たな準備を要する物品であるため,必要性が認識されていても,備えとして確保されにくい可能性がある.

行動の面では,家族や身近な人との防災について話し合っている妊婦は3割程度であり,内閣府(2022)の世論調査における一般成人の61.4%と比較すると著しく低い.渡邊(2015)は,妊娠自体が災害への備えに気づく機会になりにくいことを指摘しており,本研究においても,妊娠を機に備えの行動が大きく変わったとは言い難い結果が示された.特に「災害時のトイレの話し合い」を行っている割合は2割未満と低く,排泄の重要性が十分に認識されていないことが,トイレ備蓄率の低さに繋がっている可能性が示唆される.

妊婦が知りたい情報としては,自宅のトイレが使用できない場合の対処方法や身近な物を用いた代替方法,携帯トイレ使用後の処分・管理方法や行政の備蓄状況に関することなどが示された.また,家族構成やプライバシー,災害時に近隣で利用可能なトイレの把握など,生活環境を踏まえた実践的な排泄の備えを支援する必要性が示唆された.

さらに,高見ら(2011)は他者との調整や時間・費用を要する備えは行動化しにくいと述べ,渡邊(2015)は家族間で確認を要する項目に取り組む妊婦が少ないと報告している.内閣府(2022)の調査では,家族と話し合わない理由として「きっかけがない」が最も多く,夫や家族を巻き込んだ防災教育が話し合いの機会をつくり,備え行動に寄与する可能性が示唆される.今後は,どのようなプロセスを経て備え行動に至るのかを明らかにすることが課題である.また,何を準備すべきかわからない人の8割以上がトイレの備えをしていなかったことから,具体的な備蓄内容の情報提供は必須であり,母親学級や両親学級,母子手帳交付時などにおいて,妊婦に特化した防災教育や情報提供が望まれる.

妊婦は災害時に特に配慮を要する「要配慮者」である(窪田,2022).しかし,福祉避難所の利用や自身が要配慮者であることを認識している妊婦は2割以下であり支援の対象となりにくい実態が示された.妊婦は,外見から判別されにくく(東京都,2006),避難所からの早期退避により支援から漏れやすい(毎日新聞,2016;宮城県助産師会,2013;山中ら,2018)特性も報告されている.こうした状況から,妊婦は被災生活において自分と子どもの健康を自ら守る行動が求められる場面が多くなると考えられる.特に排泄は,避難生活における基本的な生活行為である一方,環境悪化の影響を受けやすく,健康リスクとも直結する.そのため,妊婦自身が要配慮者としての認識を持ち,避難生活における排泄の困難を自分事として捉え,具体的に想定したうえで,事前の備えに取り組むことが重要である.

2. 初産婦・経産婦別にみた備えの特徴

初産婦・経産婦別と経験,知識,意識,行動,考え,備蓄の現状43項目を分析したところ,初産婦が有意に高かった項目は「家族との防災の話し合い」の1項目であった.災害への備えは自分を守ることが結果としてお腹にいる子どもの命を守ること(渡邊,2015)に繋がる行為であり,初めての妊娠が胎児の命を意識する契機となり,防災意識を高めた可能性が推察される.夫など家族と防災について話し合う機会を提供することも重要な支援の一つと考えられる.

一方,経産婦が有意に高かった項目は,「自宅近くの避難所を知っている」「日頃から近所付き合いを大切に思う」「育児用品の備蓄」の3項目であった.経産婦においてこれらの項の割合が有意に高かった理由としては,出産や育児を通して地域に出向く機会が増え,周囲の人との繋がりが拡大するためと考えられる.小枝(2021)が指摘するように,近隣住民や子育て世代同士のつながりを持ち,地域の防災講座や訓練に参加することは,要配慮者の存在を周囲に理解してもらう機会となる.今後は,特に初産婦が地域や家族とともに防災活動に参加できる仕組みづくりを整備することが望まれる.

初産婦と経産婦を比較すると,一部の項目では経産婦の割合が高かったものの,多くの項目では両者に大きな差はみられなかった.先行研究では,転倒防止行動や避難袋の準備(高見ら,2011),飲料水や食料を含む防災用品の備蓄(村山ら,2016)において,経産婦の方が備え行動を実施している割合が高いことが報告されている.先行研究で報告されている家具の固定や飲料水などの備蓄品といった防災対策と比較して,本研究における排泄の備えは,育児経験の有無による意識の差が表れにくい特異な項目であった可能性が考えられる.

3. 排泄の備えの有無別にみた特徴

本研究では,トイレの備蓄の有無と基本属性との間に有意な差は認められなかったことから,排泄の備えは年齢や妊娠歴などの属性よりも,個々の災害に対する理解や日常的な防災への取り組みの影響を受けやすいと考えられる.

経験に関しては,災害時のトイレの話を聞いた経験がある者でトイレの備蓄率が高く,被災後の排泄環境の困難さを具体的に想像できる契機となり,備えの行動につながった可能性が示唆される.また,指定避難所の認知や,エコノミー症候群,感染症,妊婦が要援護者であることに関する知識を有する者でもトイレの備蓄率が高く,排泄環境の悪化が健康に及ぼす影響への理解が備え行動に繋がった可能性が考えられる.

さらに,家具の固定や家族との防災に関する話し合い,トイレの準備について家族と共有している者で備蓄率が高かったことから,排泄の備えは妊婦個人の行動というよりも,家族全体で防災意識を高める中で実践されやすい行動であると考えられる.加えて,大地震時に自宅の水洗トイレが使えなくなった状況を想定している者で備蓄率が高かったことは,被災生活を具体的にイメージできていることが,備えの実践に繋がっていることを示している.

一方で,「何を準備したらよいのかわからない」「考えたことがない」と回答した者では,トイレの備蓄率が有意に低く,必要性を感じていても具体的な準備内容が不明確であることが,行動を妨げている可能性が示された.

以上より,妊婦への災害時の排泄の備えに関する支援では,知識の提供にとどまらず,妊娠期特有の身体状況を踏まえた具体的な生活場面を想定し,家族と話し合う機会(日本助産師会災害対策委員会,2020)を意図的に設けることが重要である.母子健康手帳(こども家庭庁,2026)においても,「家庭での災害対策」が示されている.妊婦健診や母親学級において,母子健康手帳への記載を促し,家族構成に応じた備蓄量や使用方法の提示,簡易トイレの作成や携帯トイレの使用体験といった実践的な支援を行うことは,排泄の備え行動を促進する上で有効であると考えられる.

4. 研究の限界と課題

本研究はA県の一地方で実施した実態調査であり,結果を全国の妊婦に一般化するには限界がある.加えて,初産婦と経産婦のサンプルサイズに偏りがみられ,対象者の選定に起因する選択バイアスが生じている可能性がある.その一因として,経産婦の中に生後1年未満の乳児を養育する母親が含まれていたため,産後期の育児経験が回答に影響し,妊娠期以外の要因が交絡している可能性がある.さらに,本研究で用いた調査項目は,先行研究を参考に独自に作成したものであり,信頼性・妥当性は十分に検証されていない.また,本研究では初産婦・経産婦別やトイレ備蓄の有無と各項目との関連をχ2検定で探索的に検討したが,43項目の多重比較を行っており,偶然による有意差が含まれている可能性を否定できない.一部の項目では期待度数が小さく,結果の解釈には留意が必要である.そのため,今後はより厳密な統計的検証が求められ,防災関連の尺度との比較や,地域特性を考慮した他府県での比較調査を行うことも課題である.

Ⅴ. 結論

妊婦の約8割は災害時のトイレに関心を持ち必要性を認識していたが,トイレの備蓄率は3割程度であり,他の備蓄品と比べても最も少なかった.また約9割が具体的な備え方の情報を求めており,知識提供の必要性が示唆された.

初産婦・経産婦別の比較では,多くの項目に有意差はみられなかった.経産婦が有意に高い割合を示したのは3項目,初産婦が有意に備えていたのは「家族との防災の話し合い」の1項目であった.

家族と防災や災害時のトイレについて話し合っている妊婦は有意にトイレの備蓄を行っていた結果より,妊婦は要配慮者としての認識を持ち,産前の防災教育や情報提供を通じて家族との話し合いを促進し,備えの行動につなげる取り組みが必要であると考える.

付記:本研究は,藍野大学大学院看護学研究科に提出した修士論文に加筆・修正したものである.なお,本研究の一部を第43回日本看護科学学会学術集会,および日本災害看護学会第25回年次大会において発表した.

謝辞:本研究にご協力いただきました施設の皆様,調査にご回答いただきました皆様に深く感謝申し上げます.

利益相反:本研究における利益相反は存在しない.

著者資格:下村実邦子は研究の着想およびデザインに貢献,データ収集,分析,論文執筆を行った.西上あゆみは論文への示唆および研究プロセス全体への助言を行った.すべての著者は最終原稿を読み承認した.

文献
 
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