2026 年 46 巻 p. 726-736
目的:妊娠期における災害時の排泄の備えについての実態を明らかにする.
方法:18歳以上の妊娠経過が正常な妊婦または生後1年未満の乳児を持つ母親を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した.分析は,記述統計,χ2検定を行った.
結果:質問紙は423部配布し,241部で分析した.災害時のトイレについての関心および備えの必要性は8割程度示されたが,トイレの備蓄の実施率は約3割であった.回答者の約9割がトイレの備えの情報を求めていた.χ2検定の結果,トイレの備蓄は,家族と防災や災害時のトイレについて話し合っている人が有意に実施していた.
結論:妊娠期の女性は,災害時の排泄の備えについての意識は高いが,トイレの備蓄の実施率は低かった.多くの妊婦が排泄の備えに関する情報を求めており,産前の防災教育を通して,情報提供や家族と防災に関する話し合いの機会作りなど,支援の必要性が示唆された.