産業保健法学会誌
Online ISSN : 2758-2574
Print ISSN : 2758-2566
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“Healthy and safe telework: Technical brief ― Geneva, 2021” 健康で安全なテレワークに向けた WHO/ILO ガイダンス2021の解説と考察
武藤 剛守田 祐作神田橋 宏治
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2022 年 1 巻 2 号 p. 97-104

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抄録

新型コロナウイルスの世界的流行ならびに遷延とあいまって、新しい働き方としてのテレワークが社会に広がりつつある。WHO ならびにILO は2022年2月、テレワークの労働安全衛生に関する技術的ガイダンスを公表した。これは、従来の情報通信機器を用いた労働による健康影響や、テレワークに関する労働行政提言を踏まえ、主として先進国のオフィスワークに関して発信されてきた、テレワークの健康影響やその対処に関する2021年前半までの調査研究をエビデンスに、現段階の暫定版として作成されたレビューである。テレワークの健康影響や安全衛生・ウェルビーイング・健康行動に関する課題とともに、雇用主・労働者・行政・そして産業保健活動が担うべき役割について、その指針が示されている。

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© 2022 一般社団法人日本産業保健法学会
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