• 第四次産業革命と産業保健制度
  吉田 肇, 三柴 丈典, 松原 哲也, 八谷 百合子, 神田橋 宏治, 五十嵐 侑, 大河原 眞
  2024 年 3 巻 2 号 p. 1-34
  発行日: 2024/10/31
  公開日: 2024/11/13
  
  DOIhttps://doi.org/10.57523/jaohl.3.2_1
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• 産業保健法学研修の効果測定の成果
  西本 実苗, 高橋 朋子, 林 幹浩, 丸山 泰子, 三柴 丈典
  2024 年 3 巻 2 号 p. 35-45
  発行日: 2024/10/31
  公開日: 2024/11/13
  
  DOIhttps://doi.org/10.57523/jaohl.3.2_35
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  本稿では、産業保健関係者の問題解決能力（予防＋事後解決）の向上を目指して実施される産業保健法学研修（厚労科研・日本産業保健法学会）の効果測定の成果について報告した。効果測定調査の結果より、次の３点の結論が得られた。結論①：産業保健法学研修について、当該研修受講者（本研究の調査参加者）における研修効果（問題解決能力の向上）は有意に認められた。結論②：研修受講者（調査参加者）における研修に対する満足度も概ね高いものであった。結論③：研修修了後ある程度経過した時点でも研修による効果は概ね維持されており、受講者（調査参加者）は各自の業務を通してそれらの学びをより深めている可能性も示唆された。

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• 健康保険法上の「被扶養者」の現代的課題に関するナラティブレビュー
  伊藤 務
  2024 年 3 巻 2 号 p. 46-54
  発行日: 2024/10/31
  公開日: 2024/11/13
  
  DOIhttps://doi.org/10.57523/jaohl.3.2_46
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  健康保険法上の被扶養者を取り巻く課題は大きく動いている。コロナ感染終息後、受診控えから解放された被扶養者の医療費は増嵩し続ける。一方、政府は、社会保険適用拡大・被扶養者数縮小を図るべく各種施策を実施・計画中である。司法は、2022年12月の最高裁判決で、扶養認定における保険者裁量に一定の歯止めをかける。本稿では、各種文献を網羅し、被扶養者の直近の問題を明らかにし、一定の方向性を示すこととした。

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• 産業保健法学と地域精神保健の課題
  高嶋 里枝
  2024 年 3 巻 2 号 p. 55-59
  発行日: 2024/10/31
  公開日: 2024/11/13
  
  DOIhttps://doi.org/10.57523/jaohl.3.2_55
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  昨今、労働者の疾病や問題の多様化など、既存の分野のみでは対応が困難な事例や、メンタルヘルスの背景に職場以外の地域・家庭生活上の複雑な要因がある事例がある。産業保健法学と地域精神保健が連携・交流することによって、自治体が雇用主や産業保健スタッフと適切に連携できるようになり、問題解決の際の柔軟な選択肢が増え、就労を円滑にし、症状及び状況の悪化を防いで職場での紛争を予防する効果が期待される。

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• 多職種で考えるLGBTQ職員への職場環境配慮（経産省事件）
  境 浩史, 大林 千華子, 堀内 聡
  2024 年 3 巻 2 号 p. 60-68
  発行日: 2024/10/31
  公開日: 2024/11/13
  
  DOIhttps://doi.org/10.57523/jaohl.3.2_60
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  トランスジェンダー（MtoF）のX が職場で一部の女性トイレの使用を制限されたことについて是正を求める措置要求を認めない判定の取消し請求及び国家賠償請求がなされた事案（最判令和5年7月11日）を題材に、LGBTQ 職員の職場環境への配慮の在り方について多職種で議論した結果を紹介する。

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• 大器キャリアキャスティングほか1社事件
  林 剛司
  2024 年 3 巻 2 号 p. 69-84
  発行日: 2024/10/31
  公開日: 2024/11/13
  
  DOIhttps://doi.org/10.57523/jaohl.3.2_69
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  被告Ｙ１社と有期雇用契約を結んでいた原告Ｘが、さらにＡ社とも労働契約を締結し就労するようになったところ、精神疾患を発症した。Ｙ１社はＸに労働契約を終了する旨を通知、これに対しＸは、Ｙ１社における雇止めの無効確認のほか、同人が受けたパワーハラスメントについて適切に対処しなかったこと等が不法行為に当たるとして損害賠償等を請求した事案である。裁判所はＸの請求をすべて棄却した（Ｘは平成27年11月30日に業務上災害と認定されている）。なお、本原稿は大阪地裁判決文（『労働判例』No.1257号）を基に検討を行った結果である。

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• “Measuring mental health burden in humanitarian settings: a critical review of assessment tools.” 「災害時におけるメンタルヘルス不調の測定：評価ツールの批判的レビュー」
  五十嵐 侑
  2024 年 3 巻 2 号 p. 85-89
  発行日: 2024/10/31
  公開日: 2024/11/13
  
  DOIhttps://doi.org/10.57523/jaohl.3.2_85
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  このレビューは、災害や紛争などの人道的危機（以下、災害）の影響を受けた人々のメンタルヘルスを評価するツールの有効性を検討したものである。災害は精神衛生に重大な影響を及ぼし、PTSD やうつ病、薬物使用障害などが一般的に引き起こされる。しかし、これらの影響を評価するためのメンタルヘルス評価ツールには、標準化されていないものが多く、正確な評価を困難にしている。

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• 化学物質の自律的管理のためのリスクアセスメント対象物健康診断について
  佐々木 孝治
  2024 年 3 巻 2 号 p. 90-99
  発行日: 2024/10/31
  公開日: 2024/11/13
  
  DOIhttps://doi.org/10.57523/jaohl.3.2_90
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  令和６年４月から、リスクアセスメント対象物について、リスクアセスメントの結果に基づき、労働者の意見を聴き、必要があると認めるとき、厚生労働大臣が定める濃度基準値を超えて労働者がばく露したときは、健康診断を行い、その結果に基づき必要な措置を講じることが事業者に義務付けられている。本稿では、リスクアセスメント対象物健康診断の基本的な考え方及び留意すべき事項について解説する。

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