［目的］本研究では，高齢者福祉施設にて介護就業する外国人介護職員を対象に，自己有能感と指導行動との関連を明らかにし，教育担当者が外国人介護職員の教育において，どのような関わりを持ち，働きかけを行っているのかという指導行動を検討する．［方法］高齢者施設（312施設）にて勤務する外国人介護職員を対象に有能感尺度（12項目）およびPM理論尺度（20項目）を用いて自記式調査法による郵送調査を実施した．［結果］外国人介護職員は教育担当者による指導を「集団維持機能」として認知する傾向が見られた．外国人介護職員のうち，「集団維持機能」に加え「集団目標達成機能」を認知している場合，自己有能感が有意傾向で高いことが確認された．［結論］教育担当者が外国人介護職員を指導する際には，仕事の進捗管理，目標達成計画，ルールや規則を守るといった集団目標達成機能を明確に提示する必要がある．配属先施設にて外国人介護職員の職場定着を促す上でも集団維持機能に加え，集団目標達成機能による指導を強化し，外国人介護職員の自己有能感を高めることが重要である．
