教育支援センター（適応指導教室）の役割と優先すべき援助活動に関して勤務する指導員が持つ意識についての全国調査

―2000年次調査の結果と2023年次本調査の結果を比較して―

抄録

【問題と目的】本研究では，教育支援センター（適応指導教室）の役割や優先すべき援助活動について，その現状を指導員の視点から示すとともに，直近20年ほどで指導員の意識がどのように変化したかについて検討することを目的とした。

【方法】2000年次に実施された先行研究で用いられた質問項目と尺度をもとに質問紙を構成し，現状についての分析と，先行研究における結果との比較による分析を行った。最終的な分析対象者は，全国178箇所の教育支援センター（適応指導教室）に勤務する指導員493名であり，回収率は52.8％であった。

【結果】教育支援センター（適応指導教室）に勤務する指導員が，元来の役割である「学校生活への復帰」に対して，2000年次調査と比較したときに極めて低い賛同度を示していることが分かった。さらに，教育支援センター（適応指導教室）における優先すべき援助活動に対する指導員の意識について，2000年次調査において作成された尺度と同一の因子構造が高い信頼性とともに再現され，「心理臨床的アプローチ」や「学習サポート」，「外部との連携」が援助活動の要素として重視されていることが現状として示された。

【考察】教育支援センター（適応指導教室）が，学校復帰を必ずしも第一義的な目的としなくなっている機運に伴い，新たな役割として，外部機関と連携しながらの進路保障や学習機会の保障について求められるようになっていると考えられた。一方で，本研究ではサンプリングの一貫性に限界が認められるため，今後はより網羅的な全国規模の調査が実施され，教育支援センター（適応指導教室）における指導員，そして指導員以外の関係者についても教育支援センター（適応指導教室）の役割や優先すべき援助活動に対する意識が明らかになることが期待される。