抄録
本研究は、仕事でのソーシャルメディア受容に着目した探索的研究である。研究目的は、ソーシャルメディア受容の規定要因を検証し日米の共通点を探ることである。筆者らは先行研究レビューからリサーチモデルと仮説を導出し、日本 (n=365) と米国 (n=304) で実施した調査データを用いて検証した。その結果、組織はソーシャルメディアを製品宣伝 (82%)、調査研究 (58%)、販売 (47%)、採用 (39%)、コミュニティ形成 (33%)、顧客サービス向上 (35%) に活用していた。また、ソーシャルメディアの利用が業務効率と効果に寄与するという認識において、日米で有意な差があることが判った。
