近年では監査事務所の交代理由の具体的な開示が増加しつつあり，「新たな視点（fresh looking）」や「監査継続期間が長期にわたる」ことを理由に監査事務所を交代しているケースも散見された。そこで本稿では，当該ケースを監査事務所のローテーションと捉え，その特性について検討を行った。その結果，内部留保の蓄積が大きい企業ほど監査事務所のローテーションを実施する傾向にあることを示唆する証拠が得られた。また，2019年の制度改正を受けて，監査事務所のローテーションを監査事務所の交代理由として挙げるケースが有意に増加していることも確認されたが，機関投資家の持株比率が大きいほどローテーションを実施することを示唆する証拠は得られなかった。本稿の結果は，現在議論の渦中にある監査事務所のローテーションに関して１つの証左を提供するものである。
