日本福祉大学経済学部
2018 年 11 巻 p. 14-23
(EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
(BibDesk、LaTeXとの互換性あり)
本稿の目的は,時間割引をともなう消費者行動に対応するオムニチャネル戦略を考察することである.ネットで財を販売する企業が実店舗を出店し,消費者に財の情報を与えることで販売拡大につなげたい場合,消費者の将来に受け取る財に対する時間割引率は重要なものとなる.本稿では,実店舗とネットの販売チャネルに直面した消費者の行動と企業の最適化行動を分析し,時間割引率が十分に大きければオムニチャネル戦略が無効になる場合がありうることを示した.
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインはこちら