森林関連業務（森林計画策定、治山事業、森林路網作設など）を実施する際に、多様な条件に適切な対応をしていくためには、目的に応じた森林情報を有効活用することが重要である。特に地質や地形が複雑で山地災害が発生しやすい岐阜県では、山地災害リスクの把握とそれらを考慮した業務の実行が不可欠となる。そこで、岐阜県内の森林関連業務における森林情報利用の実態を把握するため、森林関連業務に従事する職員を対象としたアンケート調査を実施した。アンケート調査は2017年2月に岐阜県関市で開催された岐阜県治山林道研究発表会の参加者113名を対象に行い、回収率は約6割であった。 調査の結果、普段の業務で利用している森林情報は、業務の種類に関わらず、国土地理院の地形図、森林基本図、森林計画図、航空写真の利用率が高かったが、地質図や地すべり地形分布図などの山地災害リスクの把握に必要な情報の利用率は低かった。 今後、山地災害リスクを考慮した森林関連業務を推進していくためには、地質図や地すべり地形分布図などを活用した地形判読の研修を実施するなど、森林情報の有効活用を促すような取り組みが必要であることが示唆された。
