2023 年 2 巻 p. 1-6
いわゆる介護予防(要介護化の予防)のニーズの向上に伴い,近年は地域リハビリテーション活動支援事業や保健事業と介護予防の一体的実施の事業等を通して療法士が地域で活動する機会が増えている。地域での介護予防に関わる上では,療法士に求められている役割を正しく把握し,自身の関りで個人や地域にどのような好影響を与えることが出来るかを常に考えることが求められる。事業形態に合わせて対象者の状態を適切に評価するとともに,対象者の状態に応じて他の専門職との連携や他部門への接続を積極的に検討する。通いの場は互助に位置づけられることから,専門職が主導することなく,住民の主体性を支援する関りを心掛ける必要がある。一方,療法士が専門職として関わることによる介護予防のエビデンスは発展途上であり,専門性の強みを示していくことも併せて求められる。