抄録
＜はじめに＞ 本報告は、2001年に日本家庭科教育学会が行った「家庭生活調査」の東北データの分析を行う。すでに報告されている分析結果を生かして（平成13年度年科学研究費報告書）地域別、家族樽成別、父親・母親の職業別、の視点から分析し、3報に分けて報告する。第1報では東北データの概要を示し、次いで地域別の検討結果を報告する。教育課程を弾力的に作成するためには各学絞のある地域の実情、特に家庭科の場合には家庭生活の実情を知ることがとりわけ必要である。その一助とするのが本報告の目的である。
＜方法＞
（1） 東北データの特徴
本調査を取り組むにあたって、東北地区の研究推進委員会では地区の特徴を反映できるデータ収集をしたいと考え、可能な限り町村部の学絞からのデータ回収につとめた。その結果、集約した4,680のデータのうち都市43％、地方都市31％、町村26％となった（ここでは全国委員会のきまりに合わせて集計した）。県別では、青森467、秋田1,174、岩手673、山形595、宮城723、福島1,048であった。
（2） 地域区分
調査票に記載してある地域区分によらずに、改めて地域区分を行つた。まず、学校所在地である都市を地方中核都市として位置付け、一つのグループとした（以下？と記す）。さらに、中核都市からは離れていて通学圏も独自に持っている地方都市を別のグループに位 置付けた（以下？と記す）。そのさい、それぞれの都市の衛星的な位置にある市・町村を中核都市・地方都市のなかに位置付けた。最後に町村部を別の一つのグループとした（以下？と記す）。
＜結果＞
（1） 学校基本調査結果からみた東北データの特徴
2001（平成13）年度の学校基本調査結果との比較検討をした結果、本調査では、結果として学級規模別で見ると、基本調査でもっとも多かった5学級以下は少なく、結果として中～大規模の学校からデータを集めたことになった。
（2） 家庭科の学習効果の地域差
「家庭科を学習した結果」の項目では地域差が明確にあらわれた。地域？では、「わかる」「できる」「気づく」「考える」いずれも、小6がもっとも高いパーセンテージを示し、それに次いで中2が続く値を示し、高2で底値を示した。？では、？と同じ傾向を示したのは「できる」項目のみであった。小6がいずれの項目で、もっとも高いパーセンテージを示した。？では「できる」のみが？と同じ傾向を示したが、「気づく」と「考える」では？や？と逆の傾向を示した。
この背景を探ろうとして、日常生活での基本的な習慣を取りだしクロスした。その指標として調査項目の「朝食を誰ととるか」と「朝、1人で起きられるか」の2項目とした。「家族と食事＋一人で起きる」の80％が「できる」を選び、「子どもで食事＋一人で起きられない」の67％が「できる」を選んだ。家庭科学習効果「考える」についても同じような傾向が示された。
さらに、基本的な家庭のしごととして「食器を洗う」「せんたくものをたたむ」「そうじをする」「家族に頼まれた買い物をする」の4項目を選び、「全部する」、「3つする」、「2つする」、「１つする」、「全部しない」の5項目と家庭科学習結果をクロスした。4項目全てで「全部する」から「全然しない」へと直線的な関係になった。例示すると、「考える」で、「全部」が71％「3」は66％、「２」は58％、「1」は49％、「ゼロ」は36％であった。 今後、さらに詳細な分析をすすめる。
