近年、院外処方箋の疑義に対する変更調剤に関して事前に医師と薬剤師で作成・合意したプロトコルに基づく医師と協働した薬物治療管理（以下PBPM）運用を始める施設が増えてきた。このようなPBPMにより、電話を用いた薬剤師による照会事項の一部が解消され、薬局および診療施設での中断回数の減少、患者の待ち時間短縮等の効果が期待できる。
今回、当院の院外処方箋の約6割を応需している薬局において、PBPM適用に際しての薬剤師による照会事項件数の変化とPBPM適用件数の評価を行った。併せてプロトコル内容についての評価アンケートを薬局に行った。合意前後を比較すると薬剤師による照会事項件数は減少していた。また、PBPM適用件数や薬剤師による照会事項件数は月毎に変動はあるものの、PBPM適用件数/処方変更合計件数の割合変化は60-80％の間で推移していた。アンケート結果については、PBPMに対して有用であるという意見が多かった。
今後PBPMを活用することで医師や薬局薬剤師の形式的な業務負担を軽減し、患者への適切な薬物治療へつながるよう内容の精査も含めて実践していこうと考える。
