本研究の目的は，１年生前期に行われる「健康・スポーツ科学講義」の中で，行動科学に基づく運動行動変容技法を指導し，身体活動や運動・スポーツ活動の運動行動が促進できるかどうか調べることであった．対象者は１年生男女344名であり，１クラスを介入群，３クラスを非介入群とした．介入群にはセルフ・モニタリングノートと歩数計を全員に配布し，運動行動変容技法が前期の前半で指導した．運動行動の指標として，主観的身体活動量，Kasari（1976）の身体活動指標（改訂版），行動変容のステージ，歩行移動と階段利用の頻度を用いた．また，運動行動の促進への行動変容技法や講義の有効性について調べた．その結果，介入群では，運動行動の促進に歩数計やセルフモニタリングノートは役立っており，講義も非介入群より運動行動の促進に「役立った」と回答した者が多かった．このことから，講義は認知的介入の機能を果たしていることが指摘された．また，主観的身体活動量の増加，上位ステージへの移行，講義の有益性では介入効果がみられたが，実際の行動面（運動量得点，歩行移動頻度，階段利用頻度）では顕著な相違はみられなかった．本研究では，運動行動変容技法の指導効果は部分的に支持された．また，運動行動の促進に対する意識と実際の行動とのズレ（非一貫性）が生じる原因について論議され，今後の方法論的問題が指摘された．
