(はじめに) 一般に鼻腔通気度に最も大きな影響を与える部位は多くの日本人では鼻腔断面積が最少となる下鼻甲介前端付近に相当する. 今回, 鼻閉改善目的で施行した下鼻甲介切除術において従来の切除法 (全体法) と下鼻甲介前方のみを切除する切除法 (前方法) の2術式のいずれかを施行し, 鼻腔開存性と鼻閉感変化を比較検討した.
(対象と方法) 平成9年7月から平成12年3月までの63症例で, 全体法を32例 (下鼻甲介粘膜切除術21例, レーザー下鼻甲介粘膜蒸散術11例, 前方法を31例 (下鼻甲介粘膜切除術18例, レーザー下鼻甲介粘膜蒸散術13例) において両側鼻腔に施行した. Acoustic Rhinometry (ARと略) 曲線によって鼻腔前方容積, 後方容積, 全体容積, 最小鼻腔断面積を術前, 術後に測定した. また鼻閉感については, Visual Analog Scale (VASと略) によりAR測定時に併用して計測した.
(結果) AR曲線により測定された術前術後の比較で全体法ではすべて (鼻腔前方容積, 後方容積, 全体容積) において術後に有意な増加を示したが, 前方法では, 鼻腔前方容積後方容積には有意な増加を示したが, 全体容積には有意差を認めなかった. 両術式の2群間の術後結果の比較では, 全体法において鼻腔後方容積が有意な増加を示した. VASにより測定された鼻閉感は術前術後の比較で全体法, 前方法いずれも術後に有意な改善を示したが, 2群間の術後結果での比較では有意差を認めなかった.
(結論) AR曲線で最小鼻腔断面積を示す下鼻甲介前方部位の断面積のみを増加させる前方法と, それに加えて鼻腔後方容積をも増加させる全体法と比較し術後の鼻閉感改善に推計学上有意差を認めなかった.
