抄録
個別受注生産型工場で遊休を少なくし, かつ作業処理待ち時間を小さくするには, 受注残による緩衝と臨時的生産能力増加によるコントロールを併用する方法が推奨される.本報では, 緩衝としての受注残がある量を越えら臨時的に生産能力を増加する.というコントロールの方法を提案する.そして期間山積計画法を採用している1工程からなる工場について, このようなコントロールを行った場合の期末受注残および遊休時間の分布などを数値計算によって解析した.その結果, 期待能力増加量が等しければ, 生産能力を増加するタイミングと能力増加率の組合せ方とは無関係に遊休時間分布が等しくなることや, コントロールのきめを粗くしすぎてもまた細かくしすぎても効果的ではないことなどを明かにした.そしてこのコントロールを行うために必要なパラメータの決定手順を明らかにした.
