行動分析学研究
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《小特集》日本のオペラント条件づけ研究事始め――スキナーから送られた2組の実験装置――
日本のオペラント条件づけ研究事始め――関連年表――
伊藤 正人
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2019 年 33 巻 2 号 p. 156-161

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抄録

本特集は、2016年に開催された日本行動分析学会第34回年次大会(大阪市立大学)の公募企画シンポジウム「オペラント条件づけ研究事始め:スキナー研究室から送られた2組の実験装置」(企画 河嶋 孝・伊藤正人)に基づいている。このシンポジウムでは、2組の実験装置導入の経緯や実験装置をめぐる日米交流の一端を明らかにすることを目的としていた。このための基本資料として、当時の慶應義塾大学と東京大学の状況を知る関係者の方々から聞き取り調査を行い、関連年表を作成した。ここでは、関連年表(付表)の内容について紹介し、問題点を整理することにしたい。なお、年表作成にあたり、吉田俊郎、大山 正、大日向達子、故二木宏明の諸先生方から貴重な証言をいただいた。記して感謝申し上げる。

年表は、慶應義塾大学と東京帝国大学および東京大学の文学部心理学研究室に関わる事項を中心に、国内外の出来事も記載してある。記載した事項は、戦前(1940年代)から現在(2010年代)までの両大学におけるオペラント条件づけ研究に関与した方々の活動や、オペラント条件づけ研究のインスツルメンテーションを総括する目的で行われた「実験的行動分析京都セミナー」(2012年~2015年)の開催などの活動にも広げてある。また、2組の実験装置の内、現存している慶應義塾大学のハト用実験装置、特に累積記録器についての考証と動作復元の試みが浅野ら(Asano & Lattal, 2012)によって行われており、実験箱についても坂上ら(Sakagami & Lattal, 2016)による論考が公刊されているので、これらについても記載してある。

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© 2019 一般社団法人 日本行動分析学会
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