研究の目的 日本における応用行動分析学（applied behavior analysis: ABA）に基づく実践、特に質保証の実態を明らかにすることを目的とした。調査対象者 ABAに基づくサービス提供に関わる実践家であった。調査方法 実践家123名、ならびに373の団体で働く不特定の実践家に、オンライン質問紙への回答を依頼した。調査項目 回答者の属性に関する10項目（職場の種類、職種、立場、分野、対象者の年齢層、最終学歴、受けたABA教育、所属学会、所持資格、経験年数）、実践に関する6項目（アセスメント実施の有無と種類、個別支援計画作成の有無、データ収集の有無と種類、スーパービジョン、明文化された倫理規定への準拠、ABAに関して受けた研修の有無と種類）、および実践における日常的な問題に関する自由記述であった。結果と結論 246名の回答を分析した結果、クライアントに直接かかわるセラピストが76.8％で最も多く、全体の58.1％が早期介入にかかわっていた。また、独学または職場内外の研修のみでABAを学んだ者が32.5％、いずれの学会にも所属していない者が47.2％いた。実践に関しては、スーパービジョンを定期的に受けている者は12.6％、明文化された倫理規定に準拠する者は56.1％、行動のアセスメントや行動データの収集を行っている者は約60％にとどまり、質保証への課題が指摘できる。
