本研究では，化学物質曝露による労働災害死亡6例について，剖検所見，組織学的検査，毒物学的分析を統合的に用いて死因を究明し，労働安全衛生上の問題点を明らかにした。化学中毒による死亡は，剖検所見が非特異的であることや，原因物質が死後に揮発・分解しやすく検出が困難になることから，診断が難しいことが多い。本研究では，各化学物質の特性に応じた分析手法を選択し，心臓血液，尿，その他の検体からの物質の同定および定量を行った結果，それらが死因に寄与していたことが明らかとなった。さらに，防護具の不適切な使用，換気の不備，基礎疾患や精神的健康問題の可能性も，寄与因子として認められた。これらの知見は，化学中毒による死亡が，職場環境の不備だけでなく個人要因とも関連している可能性を示唆している。法医学的アプローチは，死因の解明，再発防止，労働安全の向上，および労働災害としての適切な認定において，重要な手段であることが示された。
