【目的】原子力災害時のDMAT隊員の活動意志を把握すること。【方法】中国・四国地方、福島県DMAT隊員1,716人に質問票を送付し、原子力災害時活動の可否などを問い、結果を多変量解析した。【結果】回答者1,068人（回答率62.2%）中532人（回答者の49.8%、送付者の31.0%）が活動可能と回答し、男性、50歳代、原子力災害拠点病院、統括DMAT、原子力災害派遣チーム、原子力災害活動経験、愛媛県、島根県、福島県、医師、放射線技師で有意に高率。「原子力災害時に活動可能」と独立して有意な正の関連を認めた項目は、放射線技師（オッズ比3.33, 95%信頼区間1.31–8.43、以下同様）、原子力災害医療派遣経験（2.98, 1.30–6.84）、男性（1.46, 1.04–2.04）であり、有意な負の関連を認めた項目は事務職員（0.50, 0.29–0.86）、岡山県（0.51, 0.32–0.81）、高知県（0.66, 0.45–0.98）であった。【結論】原子力災害時に活動できる隊員が一定数存在することが判明し、この知見をもとに原子力災害時のより具体的な対応計画を策定することができる。
