本研究の目的は，少年院入所男性における出院後の法務教官への援助要請意図の関連要因を検討することであった。またその際，法務教官の態度・行動の認知を捉える尺度を作成した。少年院に入所する男性を対象に質問紙調査を行い，援助要請意図，利益の予期，援助要請のセルフスティグマ，法務教官の態度・行動の認知，過去の相談経験，男性役割，感情抑制，悩みの予期を尋ねた。有効回答数は215であった。分析の結果，法務教官の態度・行動は誠実な態度・行動，支援的態度・行動の2つの因子で構成されることが示され，尺度の信頼性と妥当性が示された。共分散構造分析の結果，利益の予期は援助要請意図に正の関連を示した一方，セルフスティグマは援助要請意図に対して関連を示さなかった。法務教官の態度・行動の認知，相談経験，男性役割は利益の予期を媒介して援助要請意図に対して正の関連を示した。その他，相談経験と感情抑制は援助要請意図に対して直接性の関連を示した。
