本研究では，原木品質自動判定装置を備えたハーベスタを有効に活用するために，海外の先進的な動向と国内の原木取引の現状を調査し，日本の原木取引に適応し川上から川下までの関係者間で原木の情報共有が可能なシステムの開発を行った。 林業のICT 化進んでいるスウェーデンの先行事例を参考に，StanForD 2010 をシステムのベースとし，この拡張可能な領域を活用して，日本の原木取引に適した項目等を追加した。追加した項目は，品質として開発機から得られる矢高，ヤング係数，密度の他に，元口径等である。また，クラウドサーバ上で操作する原木に関するデータの出入力，マップインターフェース，原木輸送，データコンバージョン等のツールを付加した。
