1999 年 6 巻 p. 5-17
国民生活基礎調査基本調査('86、'89、'92、'95)の個票を用いて、軽医療、つまり入院する程度ではないが、自覚症状がある場合の対処方法に関する意思決定を分析した。その際に、軽医療の範囲である疾病名で明確に定義し、慢性疾患あるいは重症の疾病を排除した。これによって、従来の研究よりもより正確に軽医療を定義することができる。その結果、医療サービス需要の価格弾力性は0.123~0.149、また、自覚症状別に行った推定でも若干の例外を除いて1以下である事が確認された。