目的：事業所での30歳代常用労働者の定期健康診断有所見者への保健指導（以下，同保健指導）の取り組み状況と阻害要因を明らかにする．
方法：全国健康保険協会の3支部が2015年度特定保健指導を実施した事業所を対象事業所，その労働衛生管理担当者または代表者1名を対象者とし，事業所における同保健指導実施状況，未実施理由等について質問紙を用いた聞き取り調査を実施した．
結果：調査に応諾した25事業所は同保健指導の実施体制と実施意向の有無により体制あり群（n=3），意向あり群（n=17），意向なし群（n=5）に分類された．阻害要因として意向あり群では産業保健支援機関，要指導基準，指導導入に関する情報の未普及が示唆された．意向なし群では同保健指導を事業者が実施すべきであるとは認識されていなかった．
考察：実施意向を示す事業所への産業保健支援機関，要指導基準，指導導入に関する情報提供により体制整備が期待される．
