人生100年時代を迎え，誰もが安心して健康に働ける社会の実現が求められている．近年，転倒災害の発生件数が増加しており，理学療法士による対策への貢献が期待されているが，産業保健分野での関与は限定的である．本調査では，所属施設の代表者として登録している理学療法士を対象に，転倒災害の発生状況および対策の実施状況を把握しているかを明らかにした．その結果，77%が発生有無を把握し，うち55%は詳細も把握していた．一方，対策の実施を把握していた者は15%にとどまり，内容は4S活動に関するものが多かった．74%が今後の関与に意欲を示したが，「業務として認められていない」が関与できない理由で最も多かった．今後は，理学療法士ができる範囲から取り組み，理解促進と関与拡大を図ることが重要である．
