【目的】X上の「仕事」と「腰痛」に関する投稿を探索的に分析し，それらの傾向や特徴を把握し，職場環境改善・腰痛対策への応用可能性を検討することとした．

【方法】2023年4月～5月に取得した「仕事 and 腰痛」を含むツイート2,850件を対象とし，テキストマイニングソフトウェアを用いて分析を行った．

【結果】自己組織化マップでは8つのクラスターが抽出され，職場関連や腹痛や肩こりなどの複数の症状に関する言及がネガティブ表現とともに多く共起した．

【結論】SNS上の「仕事」と「腰痛」投稿から，腰痛を含む身体的負担が就業継続に影響し得る状況が示唆された．労働衛生施策や早期介入への活用が考えられる一方，短期データや投稿者属性の不明確さなどの限界を踏まえ，今後はより多面的かつ長期的な検討が望まれる．

人生100年時代を迎え，誰もが安心して健康に働ける社会の実現が求められている．近年，転倒災害の発生件数が増加しており，理学療法士による対策への貢献が期待されているが，産業保健分野での関与は限定的である．本調査では，所属施設の代表者として登録している理学療法士を対象に，転倒災害の発生状況および対策の実施状況を把握しているかを明らかにした．その結果，77%が発生有無を把握し，うち55%は詳細も把握していた．一方，対策の実施を把握していた者は15%にとどまり，内容は4S活動に関するものが多かった．74%が今後の関与に意欲を示したが，「業務として認められていない」が関与できない理由で最も多かった．今後は，理学療法士ができる範囲から取り組み，理解促進と関与拡大を図ることが重要である．

【目的】外国人技能実習生に対して介護技術研修と健康調査を行う機会を得た．その経験から外国人技能実習生に対して理学療法士が関わる意義について検討した．

【方法】対象はミャンマー国籍の技能実習1号の女性2名とした．研修および健康調査期間は2023年9月から2024年4月までに計5回実施し，1回あたり1時間程度行った．介護技術研修は資料を用いて対面で行い，健康調査は自記式質問票にて行った．

【結果および経過】2回目の調査時に2名とも腰痛の発生を確認した．研修内容を一部変更し腰痛教育と介護技術の確認，自主トレーニングの指導を行った．3回目の調査時にはそれぞれ腰痛は消失しており，4回目の調査でも腰痛の再発はなく技能実習を継続できていた．

【結論】実習開始後に腰痛が発生したが，理学療法士が継続的な関わりをもてたことで早期発見，対処および再発予防をすることができた．外国人技能実習生の健康管理について理学療法士が重要な役割を果たせる可能性が示唆された．