抄録
近年ペインクリニック分野においても, 医事訴訟報告が増加している. そこで, 今回われわれはペインクリニック関係訴訟判例を検討し, 今後の対策について考察した. 対象は1975年から2000年までの判例9例とした. 経年的には, 訴訟件数および被告 (医療機関側) 敗訴が増加してきている. また内容的にも, ブロック処置の適応の制限, 合併症発症時の的確な緊急処置, 院内のみならず, 院外療養指導義務等医療機関側の責任を厳しく要求するようになっている. 日本ペインクリニック学会は先頃治療指針を作成した. さらに今後, 訴訟対策の意味からも会員の救急蘇生能力の向上, 学会認定医の臨床レベルの確保, 麻酔科医不足への社会的認知の向上等が求められる.
