2011年の台風12号，2015年9月の鬼怒川が決壊し甚大な被害を与えた災害など，近年，豪雨災害が多発している．また，気候変動により洪水時の降水量，流量はさらに増加することが予測されている．本研究は日本の直轄河川流域を対象とした「流域規模」と「降雨継続時間」に対応し「気候変動」を考慮した可能最大降水量（PMP）の推定，およびそれから算出される可能最大洪水（PMF）の推定を目指したものである．特に本研究では，気象モデルWRF を用いた降水量と関連性の高い指標の把握と，長期データにおける指標の最大値からPMPとPMFを推定する方法を提案している．本研究における主な結果は以下のとおりである．（1）水蒸気フラックスは降雨継続時間毎，地域毎の降雨量との相関は高く，PMPの推定に有効な指標である．（2）過去の実績値，および気候変動予測値を用いた水蒸気フラックスの長期データからPMPを算定する手法を示した．（3）降雨成因毎のPMPの時間分布の作成方法，および降雨継続時間毎の時空間分布の作成手法を示した．（4）複数洪水を対象とした流出計算により可能最大洪水（PMF）を算定する手法を明らかにした．
