大学法人化に伴い外部資金獲得が求められる中で実践した海外プロジェクト型研究の成果と，その波及効果について報告した。自己資金でインセンティブを担保したところ，後に大型プロジェクトにつながった。新しいテーマに対して柔軟な若手を起用すると効果的な運用ができると同時に，暗黙知であるノウハウを次の世代に伝えていくことができた。また，国の予算の支援を受けて訪問・招聘を行うと技術が相互に波及するという効果が見られた。活動を通じて流域を単位とした物質循環の重要性が明らかになり，地域に存在する未利用資源を活用することで環境浄化をしながら新規産業を興す「地域資源循環型社会の構築」という地域再生につながる概念が生み出された。
